家族のトイレ介助をするに当たって「今のままでは転倒するリスクが高い」「抱え上げる動作で腰に負担がかかる」などの悩みや不安を抱えている方は多いのではないでしょうか。
自宅のトイレをバリアフリーにするには、手すりの設置や床材の変更、洗浄機能の追加など、さまざまな工事が必要です。決してリーズナブルな工事ではないため、どのくらいの費用がかかるのかと不安に思う方は少なくありません。
本記事では、トイレのバリアフリー化にかかる費用や主な工事内容、費用節約のための補助金制度の概要を解説します。
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- トイレのバリアフリー化にかかる費用は、リフォーム内容や箇所によって異なる
- 便器の交換や多機能トイレの設置などは、数十万円になる可能性がある
- 費用を抑えるなら国や自治体の補助金制度の活用を検討する
住宅設備協同組合
東京、神奈川、大阪、兵庫エリアで年間1000件以上の実績を誇る住宅設備協同組合。神奈川県許認可法人（神奈川県指令企支第3463号）、大阪府許認可法人（大阪府指令経支第1061-28号）。リフォームの専門家として、水回り（キッチン、浴室、トイレ）、和室工事、外壁、屋根まで広く深くをモットーにリフォームに関するお役立ち情報を発信。
トイレのバリアフリー化にかかる費用相場は1～60万円
トイレのバリアフリー化にかかる費用相場は、1～60万円です。以下は、工事内容別にトイレのバリアフリー化にかかる費用をまとめたものです。
| 工事内容 | 費用相場 |
| 手すりの設置 | 1～5万円 |
| 床材の変更 | 2～10万円 |
| 段差解消 | 1～10万円 |
| 引き戸への変更 | 5～15万円 |
| 洋式トイレへの変更 | 20～60万円 |
| 昇降機能付き便座の設置 | 25万円前後 |
| 洗浄ボタンの設置 | 2～8万円 |
| トイレスペースの拡張 | 15～40万円 |
このように手すりの設置や床材・扉の変更などの小規模な工事であれば、数万円で施工可能な傾向があります。便器本体の交換や機能の追加、スペースの拡張工事などを実施する場合、費用が高額になる傾向です。
ただし、上記はあくまで相場のため、正確な金額は業者の見積もりでご確認ください。
【工事内容別】トイレのバリアフリーリフォームの内容と費用相場
トイレをバリアフリー仕様にする際は、家族の身体状況や介助の有無などを考慮し、目的に合った工事を実施することが大切です。ここでは、代表的な工事内容を紹介します。
手すりの設置｜転倒リスクを軽減する
トイレ内に手すりを設置すると、立ち座りや方向転換の動作が安定しやすくなり、転倒リスクを軽減できます。
手すりには、主に縦型のI型や縦横のL型があります。また使わないときは壁側へ跳ね上げられるタイプや、立ち座りの動作や座った時の安定性をサポートするアームレスト型も便利です。
床材の変更｜万が一の転倒に備える
トイレの床を滑りにくく適度に弾力性のある床材へ変更すると、転倒を防ぎやすくなるだけでなく、万が一転倒した際のけがのリスクを軽減できます。例えば、クッションフロアやビニル床シートには、防滑性や適度な弾力性を備えた製品があります。
また、耐水性や防汚性、消臭性などを備えたトイレ向けの床材を選ぶと、汚れを拭き取りやすく、長期間衛生的な状態を維持しやすくなります。抗菌仕様の床材には、表面に付着した菌の増殖を抑える効果が期待できます。ただし、備わっている機能や性能は製品によって異なるため、施工前に確認しましょう。
国土交通省の建築設計標準でも、床面は滑りにくく、転倒時の危険を抑えるために適度な弾性を持つ材料・仕上げが望ましいとされています。また、防滑性・消臭性・抗菌性などは、すべてのクッションフロアに共通するわけではなく、製品ごとに異なります。
※参考：国土交通省.「「高齢者、障害者等の円滑な移動等に配慮した建築設計標準」を改正しました」.https://www.mlit.go.jp/report/press/house05_hh_001066.html ,（参照2026-08-17）.
段差解消｜移動の障害物をなくす
トイレの出入り口の段差をなくす工事も、バリアフリー化の代表的な一例です。
数cmの段差であっても、足が上がりにくい方やバランスを崩しやすい方にとっては、大きな負担になるケースがあります。出入り口の段差をなくせば、つまずきや転倒のリスクを抑えられるだけでなく、障害物が減って出入りがスムーズになります。
リフォーム方法は、敷居を撤去して床の高さをそろえたり、トイレと廊下の床の高さを同じにしたりと状況に応じてさまざまです。住まいの構造やトイレの位置によって工法が異なり、費用もそれに伴って変動します。
引き戸への変更｜出入りをスムーズにする
トイレの開き戸を引き戸に変更すると、出入りがスムーズになります。車椅子移動の方が出入りする際、開き戸だと扉を押し引きする動作に手間がかかりがちです。
引き戸なら扉を横にスライドさせるだけで開閉できるため、車椅子移動の方や足腰が不自由な方でも出入りがしやすくなります。
設置費用は扉のタイプや設置場所の構造によって変動するのが基本です。ドアだけを交換する場合は数万円で済むこともありますが、ドア枠も含めてリフォームする場合は、数十万円かかることもあります。
洋式トイレへの変更｜立ち座りの負担を軽減する
和式トイレから洋式トイレに変更する工事は、トイレのバリアフリー化における代表的なリフォームです。
和式トイレでは深くしゃがむ必要があり、膝や腰に強い負担がかかります。足腰の力が弱っている方や立ち座りの動作が不安定な方の場合、無理な体勢でバランスを崩すリスクも高まります。
一方、洋式トイレは便座に腰を下ろすだけで利用でき、立ち座りの動作にかかる負担が少なくなる点がメリットです。
交換費用は便器の性能や設備、現在の和式トイレの構造などによって変動しますが、先述の通り20～60万円と高額になる傾向です。段差解消や床材・壁紙の変更が必要になる場合、さらに費用が高くなる可能性があります。
昇降機能付き便座の設置｜腰や膝の負担を抑える
立ち座りの動作をサポートする設備として、昇降機能付き便座があります。
昇降機能付き便座とは、便座が電動で昇降する仕組みの便座です。しゃがみ込む動作が難しい方でも、便座の高さをその人に合わせて調節できるため、無理のない立ち座りが可能です。製品によっては上下に動くだけでなく、角度を変えられるものもあります。
使用する本人が楽になるだけでなく、トイレの介助者の負担が軽減できる点もメリットです。
洗浄ボタンの設置｜無理なく操作できる場所に移動する
洗浄ボタンの設置工事も、トイレのバリアフリー化の代表的な工事です。
バリアフリー設備を必要とする方は、腰をひねってタンク横の洗浄レバーに手を伸ばす動作が負担になる場合があります。手を伸ばしたときに姿勢を崩して転倒するリスクもあるため、壁に洗浄ボタンを設置する工事を検討すると良いでしょう。
手の届きやすい位置に洗浄ボタンがあれば、無理な体勢で操作する必要がなくなります。腰をひねったり手を伸ばしたりする動作も抑えられるため、体への負担が軽減されます。センサーを搭載したモデルであれば、手をかざしただけで洗浄が可能です。
洗浄ボタンの設置費用は、導入するタイプによって異なります。動作が楽になる壁リモコンであれば、先述した2～8万円が目安です。ただし、壁リモコンや自動洗浄機能を後付けできるかどうかは、現在使用している便器や便座の機種によって異なります。
トイレスペースの拡張｜車椅子・介護に配慮した空間にする
排泄の介助が必要な方や車椅子移動の方が家族にいる場合、トイレスペースの拡張工事が必要になることがあります。トイレ空間が狭いと、出入りがスムーズにできなかったり、介助者が入るスペースがなかったりと多くの問題が生じます。
一般的な戸建てのトイレでは、車椅子での進入や方向転換、側方からの介助に必要なスペースを確保できない場合があります。車椅子で利用する場合は、幅120cm以上、奥行き160cm以上が一つの目安です。
介助スペースも必要な場合は、幅・奥行きともに160～180cm程度を確保することが目安となります。ただし、必要な広さは車椅子の種類や便器への移乗方法、介助の仕方、出入り口の位置などによって異なります。
拡張工事の費用は高額になりますが、家族全員が使いやすいトイレ環境にするために必要になる場合があります。
トイレのバリアフリーリフォームで追加費用が発生するケース
トイレのバリアフリーリフォームでは、壁の状態や設置する便器の機能によって、当初の想定より費用が高くなることがあります。ここでは、追加費用が発生しやすい代表的なケースを紹介します。
手すりの設置に壁の補強工事が必要な場合
トイレに手すりを設置する際、壁の内側に十分な強度のある下地がない場合は、補強工事が必要です。手すりには立ち座りの際に大きな力がかかるため、石こうボードなどの強度が低い壁へそのまま取り付けると、使用中に外れる危険があります。
補強方法には、壁の表面に補強板を取り付ける方法や、壁材を一部撤去して内部に下地を設ける方法などがあります。壁材を取り外す場合は、補強後に壁紙を張り直す費用も必要です。
補強工事を含めると、手すりの設置費用は総額5万～10万円程度になる場合があります。ただし、手すりの形状や設置本数、壁の構造などによって費用は異なるため、現地調査を受けた上で見積もりを確認しましょう。
洋式便器を多機能便器へ交換する場合
既存の洋式便器を新しい洋式便器へ交換する場合、便器のグレードや搭載されている機能によって費用が変わります。便器本体と基本的な交換工事を合わせた費用は、15万～40万円程度が目安です。
温水洗浄便座や自動洗浄、自動開閉などの機能を備えた便器は、標準的な便器よりも本体価格が高くなります。タンクレストイレや高機能な一体型トイレを選ぶ場合は、さらに費用が高くなる可能性があります。
また、設置する機種によっては、コンセントの増設や給排水管の調整が必要です。既存の便器を撤去した跡が床や壁に残る場合は、床材や壁紙の張り替え費用もかかります。見積もりを確認する際は、便器本体と交換工事だけでなく、電気工事や配管工事、内装工事が含まれているかも確認しましょう。
自宅のトイレをバリアフリー仕様にする際に活用できる補助金制度
自宅のトイレを使いやすい環境に整えたいと思っても、リフォーム費用が気になる家庭は少なくありません。介助が必要な状況では、便器の交換や手すりの設置など必要な工事が多くなり、費用負担が大きくなる可能性があります。
国や自治体では、トイレのバリアフリー化に活用できる補助金制度を設けていることがあります。一定の条件に該当すれば補助を受けられる可能性があるため、以下で主な制度を確認していきましょう。
介護保険
トイレをバリアフリー仕様にする場合、介護保険における住宅改修補助金制度を利用できることがあります。本制度は、要支援・要介護の認定を受け、自宅で生活している方を対象にした制度です。
具体的には、本人の身体状況や住宅の状況などから必要と認められ、以下の工事を実施する場合に、所得に応じた割合の給付補助を受けられる可能性があります（※）。
- 手すりの設置
- 段差解消
- 滑りの防止や移動の円滑化を目的とした床材の変更
- 引き戸への扉の変更
- 洋式トイレへの変更
- 上記の工事に付帯して必要となる住宅改修
支給限度基準額は原則として一人につき20万円で、介護保険から給付される割合は原則9割（上限18万円）です（※）。所得に応じて給付率が変わり、8割（上限16万円）または7割（上限14万円）となる場合もあります（※）。
例えば20万円の工事を行う場合、給付率が9割なら18万円が介護保険から支給され、2万円が自己負担になる仕組みです。
介護保険を利用してバリアフリー化を進める際は、工事を始める前にケアマネジャーや地域包括支援センター、市区町村の窓口などへ相談し、必要書類を提出します。工事完了後も、領収書や工事後の写真などを提出して支給申請を行う必要があります。原則として工事費をいったん支払い、後から給付を受ける償還払いとなるため、詳しい手続きは市区町村へ確認しましょう。
※参考：厚生労働省.「居宅介護住宅改修費及び介護予防住宅改修費の支給について」
みらいエコ住宅2026事業
一定の省エネ改修と併せてトイレのバリアフリー工事を行う場合、みらいエコ住宅2026事業を利用できる可能性があります。
本制度では、原則として2016年12月31日以前に新築された住宅を対象に、外皮に面する開口部がある居室で、開口部や躯体の断熱改修など所定の組み合わせの工事を行うことが必要です。これらの要件を満たした場合、住宅内で行うバリアフリー改修も補助対象になります。
なお、本制度における「居室」とは、リビングや寝室、子ども部屋、キッチンなどを指します。トイレや浴室、洗面室、廊下などは居室に該当しないため、トイレのバリアフリー化だけでは対象になりません。
バリアフリー改修の補助金額は、以下の通りです。
- 手すりの設置：7,200円／戸
- 段差解消：8,400円／戸
- 廊下幅などの拡張：3万3,600円／戸
- 衝撃緩和畳の設置：2万5,200円／戸
補助金の上限は、住宅の新築時期や実施する省エネ改修の内容に応じて、1戸当たり40万～100万円です。また、原則として1回の申請における補助額の合計が5万円以上になる必要があります。
交付申請は、あらかじめ登録された「みらいエコ住宅事業者」が行います。申請期限は遅くとも2026年12月31日までですが、予算の上限に達した場合は早期に終了するため、利用を検討する場合は早めに施工業者へ確認しましょう。
※1参考：みらいエコ住宅2026事業.「リフォーム 対象要件の詳細」
※2参考：みらいエコ住宅2026事業.「リフォーム バリアフリー改修」
節水型トイレの設置も補助対象になる
みらいエコ住宅2026事業では、バリアフリー改修だけでなく、エコ住宅設備として節水型トイレを設置する工事も補助対象です。
節水型トイレの補助金額は、以下の通りです。
- 掃除しやすい機能を備えた節水型トイレ：3万4,500円／箇所
- 上記以外の節水型トイレ：3万1,500円／箇所
対象になるのは、事業の基準を満たし、事務局に登録された製品です。申請時には納品書の写しに加え、設置箇所ごとに工事前後の写真を提出する必要があります。
ただし、節水型トイレを設置するだけでは、みらいエコ住宅2026事業を利用できません。先述した住宅や省エネ改修の要件を満たす必要があるため、対象製品や工事内容を施工業者へ事前に確認しましょう。
※参考：みらいエコ住宅2026事業.「リフォーム エコ住宅設備の設置」
補助金と併せて確認したいバリアフリーリフォームの減税制度
トイレのバリアフリーリフォームでは、一定の要件を満たすと、所得税の控除や固定資産税の減額を受けられる場合があります。
所得税の控除は、50歳以上の方や要支援・要介護認定を受けている方、障害のある方などが、自ら所有・居住する住宅を改修した場合に利用できる制度です。手すりの設置や段差の解消、和式便器から洋式便器への変更、出入り口の拡張などが対象になります。標準的な工事費用相当額が50万円を超えることなどが条件で、利用するには確定申告が必要です。
固定資産税についても、65歳以上の方や要支援・要介護認定を受けている方などが暮らす築10年以上の住宅で、一定の工事を行うと、翌年度分の税額が3分の1減額される可能性があります。申請期限は原則として工事完了後3カ月以内です。
対象者や住宅、工事内容などの条件が細かく定められているため、工事前に施工業者や税務署、市区町村へ確認しましょう。
※参考：国土交通省「リフォーム促進税制【所得税・固定資産税】について」
自治体の補助金制度の有無を確認しよう
国の制度以外にも、自治体で独自の補助金制度を設けている場合があります。
例えば、東京都文京区では「高齢者等住宅修築資金助成」という制度を設けています。本制度は、65歳以上の方や一定の要件を満たす障害者がいる世帯を対象に、住宅のバリアフリー化などにかかる税抜き工事費の10％を、上限20万円まで助成する制度です（※1）。
利用するには工事着工前の申請が必要で、介護保険の認定を受けている方は、介護保険の住宅改修費が優先されます。また、予算額に達した場合は受け付けが終了します。
横浜市では、一定の要件を満たす障害者を対象に、身体状況や住宅の状況に合わせた住宅改造費を上限120万円まで補助する制度が設けられています（※2）。対象になるのは、手すりの設置や段差解消、床材の変更、引き戸への変更など、日常生活動作の補完や自立支援、介助者の負担軽減を目的とした工事です。
介護保険の対象になる工事については、介護保険制度が優先されます。また、世帯の市民税額や所得税課税額に応じた自己負担があり、自立支援機器には住宅改造費とは別に機器ごとの助成限度額が設けられています。
このように、自治体によってはトイレのバリアフリー化に使える補助制度が用意されている場合があります。対象者や対象工事、申請期限などは自治体によって異なるため、工事を始める前に自治体の窓口やWebサイトで最新情報を確認しましょう。
※1参考：文京区.「高齢者等住宅修築資金助成」
※2参考：横浜市.「住環境整備費の助成」
トイレのバリアフリー化をスムーズに進めるためのポイント
トイレのバリアフリー化を効率良く進めるには、以下のポイントを意識しましょう。
- 使用する人の身体状況を考慮して計画する
- トイレに入るまでの動線もリフォーム対象とする
使用する人の身体状況を考慮して計画する
トイレを使用する人の身体状況に合わせて、設備やレイアウトを選びましょう。例えば、立ち座りがしにくいのであれば手すりを設置する、車椅子を使用する方なら出入り口の幅を広くするなど、その人の身体状況に応じた工夫が欠かせません。
身体の動きに合わせて設備を選ぶことで、無理なく排泄できるようになり、介助者側の負担も少なくなります。
トイレに入るまでの動線もリフォーム対象とする
トイレに入るまでの動線も併せて整えることで、移動中の転倒リスクを抑えられます。
自力での歩行が難しい場合、廊下や出入り口に手すりを設けると良いでしょう。転倒リスクを減らすのであれば、滑りにくい床材に変更するのも選択肢の一つです。
また動線の見直しとして、トイレの場所を移動する工事が必要になる場合もあります。寝室や洗面所の近くにトイレを設けると、移動の負担が軽くなり、夜間の転倒リスクも抑えやすくなります
安全性と操作のしやすさにも配慮する
トイレ内での転倒や急な体調不良に備え、外側から解錠できる非常解錠機能付きの鍵を設置すると安心です。また扉を外開きや引き戸にすれば、利用者が室内で倒れた場合でも扉を開けやすく、救助の妨げになりにくいでしょう。
洗浄ボタンや温水洗浄便座のリモコンは、便座に座ったまま無理なく手が届く位置に設置することが大切です。視力や手指の動かしやすさも考慮し、文字やボタンが大きく、操作方法が分かりやすい製品を選びましょう。実際に使用する人の動きを確認しながら、設備の種類や設置位置を決めることがポイントです。
介護・バリアフリーリフォームの実績がある業者を選ぶ
手すりの位置や高さ、出入り口の幅などは、利用者の身体状況や介助方法によって適切な設計が異なります。そのため、価格だけで判断せず、介護・バリアフリーリフォームの施工実績がある業者を選びましょう。過去の施工事例や提案内容を確認することも大切です。
福祉住環境コーディネーターなどの有資格者が在籍しているか、介護保険や自治体の補助金を利用した工事に対応しているかも判断材料になります。補助制度は工事前の申請が必要な場合があるため、手続きや必要書類について相談できる業者を選ぶとスムーズです。
トイレのバリアフリー化の費用は見積もりで確認しよう
トイレのバリアフリー化にかかる費用は、行う工事の内容によって異なります。まずは複数の業者から見積もりを取り、費用や工事内容、対応の丁寧さなどを比較することが大切です。
費用を抑える方法として、国や自治体の補助金制度の活用があります。制度によって細かく条件が定められているため、該当するかどうかを確認しましょう。また、工事を始める前の申請や登録事業者による手続きが必要な制度もあるため、契約・着工前に施工業者や自治体へ相談することが大切です。
トイレのバリアフリー化をお考えでしたら、神奈川県住宅設備協同組合にご相談ください。戸建て住宅だけでなく、マンションでの工事にも対応しており、建物の構造や条件、ご予算に合わせて施工プランを提案いたします。 当組合は、補助金手続きの代行もできます。快適で使いやすいトイレ環境の実現をサポートいたしますので、まずはお気軽にご相談ください。
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