お風呂リフォームの見積もりには、浴槽やユニットバスの購入費だけではなく、既存設備の解体・撤去費や設置費、配管・電気工事費などが含まれます。項目が多いため、提示された金額が妥当なのか、工事後に費用が増えないかと不安に感じる方もいるでしょう。
見積もりを確認する際は、総額だけを見るのではなく、使用する設備の仕様や工事の範囲、追加費用が生じる条件を把握することが大切です。本記事では、見積書の内訳や工事別の費用目安、確認したい項目、追加費用が発生するケース、依頼時のポイントを解説します。
住宅設備協同組合
東京、神奈川、大阪、兵庫エリアで年間1000件以上の実績を誇る住宅設備協同組合。神奈川県許認可法人（神奈川県指令企支第3463号）、大阪府許認可法人（大阪府指令経支第1061-28号）。リフォームの専門家として、水回り（キッチン、浴室、トイレ）、和室工事、外壁、屋根まで広く深くをモットーにリフォームに関するお役立ち情報を発信。
お風呂リフォームの見積もりには何が含まれる？
お風呂リフォームの見積もりには、設備本体代に加えて解体・撤去費、設置費、配管・電気工事費などが含まれます。費用の名称やまとめ方は業者によって異なるため、全てが独立した項目になっているとは限りません。ここでは、代表的な7つの費用について解説します。
浴槽・ユニットバスなどの設備本体代
設備本体代は、浴槽やユニットバス、水栓などを購入するための費用です。ユニットバスは浴槽だけではなく、床・壁・天井などがセットになっているのが一般的です。
価格はメーカーやシリーズ、サイズ、グレードによって変わります。同じシリーズでも、浴槽の材質や床の仕様、シャワーの種類などを変更すると金額が変わる場合があります。
浴室暖房乾燥機や手すり、収納棚などが標準仕様に含まれるか、別料金のオプションとなるかも製品によって異なります。見積書に記載された商品名だけではなく、採用する仕様まで把握しておくことが重要です。
既存浴室の解体・撤去費
解体・撤去費は、現在の浴槽やユニットバス、必要に応じて壁・床などを取り外すための費用です。新しい設備を設置する前に、既存の部材を撤去して作業できる状態に整えます。
ユニットバスからユニットバスへ交換する場合と、タイル張りの在来工法の浴室を解体する場合では、作業内容が異なります。在来工法ではタイルやモルタルなどの撤去が必要になるため、解体の規模が大きくなることもあります。
解体費用は既存設備の構造や状態、撤去する範囲によって変わります。浴室入口や洗面所側の壁を一部解体する場合は、その範囲も確認しておきましょう。
廃材の運搬・処分費
取り外した浴槽、タイル、床材などを住宅から運び出し、適切に処分するための費用です。解体する部材の種類や量によって必要な作業が変わります。
廃材が多い工事では、搬出や処分の負担も大きくなります。マンションの高層階や通路が狭い住宅などでは、搬出方法に配慮が必要になる場合もあるでしょう。
なお、廃材の運搬・処分費は解体・撤去費に含めて計上されることもあります。項目が見当たらない場合は、見積総額に含まれているかを確認します。
新しい浴室設備の設置・組立費
設置・組立費は、新しい浴槽やユニットバスを所定の場所に設置し、組み立てるための費用です。
ユニットバスの場合、床・壁・天井の組み立て、浴槽やドアの設置、部材の接合部の処理などが主な作業です。製品の大きさや形状、搬入経路、作業スペースによって施工内容が変わることもあります。
設置・組立費と給排水・電気工事費は、別々の項目になっている場合があります。設置費にどこまでの作業が含まれているかを把握することで、見積もりの全体像が分かります。
給排水管・電気設備の工事費
新しい浴室設備を使うためには、給水・給湯・排水の配管や、照明・換気設備などの電気工事が必要です。これらの接続や調整にかかる費用が計上されます。
例えば、浴槽や水栓の位置に合わせて配管を接続する工事、照明や換気扇の配線工事などです。浴室暖房乾燥機を新設する場合は、製品に対応した電源回路が必要になることもあります。
既存の配管・配線を活用できる場合と、移設・増設が必要な場合では費用が異なります。電気工事などには資格が必要な作業も含まれるため、施工業者が適切な体制で対応できることも重要です。
壁・床・ドア周辺の補修・内装工事費
浴室設備の交換に伴い、浴室入口や洗面所側の壁・床などを補修する場合があります。こうした周辺工事の費用も見積もりに含まれることがあります。
例えば、ユニットバスの搬入・設置に伴って取り外したドア枠周辺を復旧したり、洗面所側のクロスや床材を張り替えたりする工事です。
浴室の下地に段差や傷みがあれば、調整や補修が必要になることもあります。設備本体の交換だけを想定していても周辺工事が発生する場合があるため、仕上がりの範囲を把握しておきましょう。
養生費・現場管理費などの諸経費
設備本体代や工事費の他に、養生費、現場管理費、資材の運搬費などが諸経費として計上される場合があります。
養生費は、搬入経路となる廊下や床、エレベーターなどを傷や汚れから守るための費用です。現場管理費には、工事の日程調整や施工管理などに関する費用が含まれます。
駐車場代などが別途必要になる場合もありますが、何を諸経費に含めるかは業者によって異なります。項目の名称だけで判断せず、費用の対象となる作業を把握することが大切です。
お風呂リフォームの見積もり金額はどのくらい？
お風呂リフォームの金額は、既存浴室の構造と工事内容、選ぶ設備のグレードによって変わります。次の表は、設備本体代と工事費を含む概算です。実際の見積もりは現地の状態や工事範囲によって変動します。
| 工事内容 | 工事費込みの費用目安 |
| ユニットバスからユニットバスへ交換 | 60万～150万円程度 |
| タイル張りの在来浴室からユニットバスへ変更 | 80万～200万円程度 |
| 浴槽・ドアなどの部分交換 | 工事内容により数万円～数十万円程度 |
| 浴室の拡張・移動を伴う改修 | 75万～250万円程度（増築などはさらに高額となる場合あり） |
※各金額は公開されている費用例を基にした目安です。設備の仕様、下地補修や配管工事の有無などによって増減します。
ユニットバスからユニットバスへの交換
既存のユニットバスを新しいユニットバスへ交換する場合は、工事費込みで60万～150万円程度が一つの目安です。主に既存設備の撤去、新しい設備の組み立て、配管・配線の接続、入口周辺の補修などを行います。
同じ大きさの製品に交換し、既存の配管や設置スペースを活用できれば、比較的工事範囲を抑えられます。高機能な設備を選ぶ場合や、サイズ変更に伴って周辺を加工する場合は、費用が上がることもあります。
タイル張りの浴室からユニットバスへの変更
タイル張りなどの在来工法の浴室からユニットバスへ変更する場合は、工事費込みで80万～200万円程度が目安です。
タイルや下地を解体する作業に加え、土間の調整や給排水管の変更などが必要になる場合があります。既存のユニットバス交換より工事範囲が広くなることが多く、解体・処分費も増える傾向です。
解体後に土台や柱の腐食が見つかると、補修費用が加わることもあります。見積もりでは、下地補修などが当初の工事範囲に含まれるかを確認しましょう。
浴槽やドアなどの部分的な交換
浴室全体ではなく、浴槽やドア、水栓、シャワーなどを交換する方法もあります。例えば、浴室ドアの交換は5万～16万円程度、シャワー水栓・ヘッドの交換は1万～5万円程度が公開されている目安です。
部分交換なら工事範囲を抑えられる場合がありますが、浴槽の形状や固定方法によっては壁・床の解体が必要になることもあります。またユニットバスでは製品の構造上、特定の部品だけを交換できない場合もあります。
一部の設備を替えるだけで希望する改善ができるか、周辺工事が必要になるかを見積もりで把握することが重要です。
浴室の拡張・移動を伴うリフォーム
浴室を広くしたり、別の場所へ移動させたりする工事は、75万～250万円程度が目安の一例です。増築を伴う場合などはさらに高額になることがあります。
壁や床の解体・補修、間取りの変更、配管・配線や換気設備の移設などが必要となり、設備を交換するだけの工事より費用が増える傾向です。
建物の構造によっては希望する拡張や移動ができない場合もあります。金額の幅が大きいため、現地調査で施工可能な範囲を確認した上で見積もりを受け取ることが重要です。
お風呂リフォームの見積書で確認するポイント
お風呂リフォームの見積書では、金額だけではなく、設備の仕様や工事範囲なども確認することが重要です。記載内容が曖昧なまま契約すると、希望する工事が含まれていないなどの問題が生じる可能性があります。
ここでは、見積書を確認する際に押さえたい6つのポイントを解説します。
設備のメーカー・型番・仕様が明記されているか
見積書や付属の明細に、希望する設備のメーカー、シリーズ、型番、サイズが示されているかを確認します。製品名が同じでも、仕様によって価格や使い勝手が変わるためです。
例えば、浴槽の材質や床の仕様、浴室暖房乾燥機の有無、手すりの位置などが希望と一致しているかを見ておきます。製品名だけでは特定できない仕様は、メーカーの仕様書や商品明細を確認するとよいでしょう。
打ち合わせの途中でグレードやオプションを変更した場合は、変更後の内容が見積書に反映されているかも重要です。
工事内容と施工範囲が具体的に記載されているか
見積書に、既存設備の解体や新しいユニットバスの設置、給排水・電気工事など、必要な作業が含まれているかを確認します。
浴室入口の補修や洗面所の床・壁の張り替えなど、浴室周辺のどこまでが施工対象かも重要です。見積書の工事名だけでは分からない場合は、図面や仕様書と照らし合わせながら説明を受けましょう。
「一式」と記載された費用の内容が分かるか
「解体工事一式」「設備工事一式」などの表記は、複数の作業をまとめた項目として使われることがあります。一式という書き方自体が不適切なわけではありません。
ただし、含まれる材料や作業が分からない場合は、内容を確認する必要があります。例えば、設備工事一式の中に、給排水の接続まで含まれているかなどが確認事項です。
詳細な明細がない場合でも、どの作業が対象か、別料金となる作業があるかについて納得できる説明を受けられることが重要です。
撤去・処分費や諸経費が含まれているか
設備本体と設置費以外に、既存設備の撤去・処分費、廃材の搬出費、養生費、現場管理費などが含まれているかを見ておきます。
見積書によっては、これらを独立した費用項目にせず、他の工事費や諸経費にまとめる場合があります。そのため、項目が見当たらないだけで不足しているとは限りません。
総額に含まれる作業を確認し、工事当日に別途請求される費用がないかを把握しておくと、予算を立てる際に役立ちます。
見積もりに含まれない工事が明確か
見積もりに記載された工事だけではなく、対象外となる工事についても確認します。希望する仕上がりによっては、見積もりに含まれない作業が別途必要になるためです。
例えば、洗面所のクロス張り替えや給湯器の交換、窓の改修などは、工事内容によって対象外となる場合があります。下地の補修など、解体後に必要性が判明する作業についても説明を受けましょう。
対象外の工事があれば、追加を希望するか、今の工事範囲で問題ないかを判断します。
税込総額や見積もりの有効期限が記載されているか
見積もりでは各項目の金額に加え、消費税を含む最終的な支払総額を確認します。値引きやオプション費用、諸経費などが反映された金額かも見ておきましょう。
また見積書に有効期限が設けられている場合があります。期限を過ぎると製品の仕入れ価格や工事費が変わり、再見積もりが必要になる可能性もあります。
見積金額が適用される条件と期限を把握し、仕様変更があった場合は更新された見積書で総額を確認することが大切です。
お風呂リフォームで追加費用が発生するケース
お風呂リフォームでは、解体後に下地の傷みが見つかったり、設備の仕様を変更したりした場合に追加費用が発生することがあります。必ず費用が増えるわけではありませんが、どのような場合に必要になるか知っておくと、見積もり段階で確認する事項を整理できます。
解体後に土台や柱の腐食が見つかった場合
既存浴室を解体した際、土台や柱、下地材に腐食が見つかると、補修や交換のための工事費が加わることがあります。
特にタイル張りの在来浴室では、目地や防水部分の劣化から水分が内部へ入り、木材などが傷んでいる場合があります。浴室の表面だけでは状態が分からず、解体して初めて判明することもあるでしょう。
劣化の程度によって必要な補修や工期は異なります。追加工事が必要になった場合は、写真などで状況を説明してもらい、費用と作業内容を把握した上で進めます。
給排水管の劣化や移設が必要になった場合
給水管・給湯管・排水管の劣化が見つかった場合や、設置する設備に合わせて配管を移動する場合は、工事費用が増えることがあります。
例えば、配管に腐食や漏水がある場合は交換が必要になることがあり、排水口の位置が変わる場合は配管経路の調整が必要です。床や壁の一部を追加で解体する場合もあります。
当初の見積もりに含まれる配管工事の範囲と、劣化などが見つかった際の対応を確認しておきましょう。
浴室のサイズ変更や設置場所の移動を行う場合
浴室を拡張したり別の場所へ移したりすると、設備の交換だけでは済まない場合があります。壁や床の解体、間取りの調整、配管・配線の移設などが必要になるためです。
変更の内容によっては、建物の構造や配管経路に制約があり、希望通りに施工できないこともあります。
サイズや配置の変更を希望する場合は、見積もり前にその内容を伝え、関連工事まで含む金額を提示してもらうことが重要です。
電気配線や換気設備の追加工事が必要になった場合
浴室暖房乾燥機や換気扇、照明などの機器を変更すると、既存の配線や換気ダクトが適合しない場合があります。
例えば、100Vから200Vに対応するための電気工事、専用回路の増設、ダクトの延長や交換などが必要になることがあります。設置したい機器の仕様によって必要な作業は異なります。
製品を決める前に、現在の電気設備や換気設備を使用できるか調べてもらうことが大切です。追加工事が必要であれば、その内容と費用を見積もりに反映してもらいます。
断熱材や防水処理の追加が必要になった場合
浴室の解体後に断熱材の不足や下地の傷みが分かった場合、断熱改修や防水に関する補修を追加することがあります。
例えば、壁や床の断熱性能を高める工事、在来浴室の防水下地の補修などです。なお、在来工法の浴室とユニットバスでは防水の仕組みが異なり、全ての工事で同じ防水処理が必要になるわけではありません。
追加工事が提案された場合は、何を改善するための作業なのか、どの部分を施工するのかを確認します。
設備のグレード変更やオプションの追加を行う場合
見積もり後に浴槽やユニットバスのグレードを上げたり、オプションを追加したりすると、費用が増える場合があります。
例えば、浴室暖房乾燥機や手すり、収納棚などの追加です。設備本体の価格だけではなく、電源工事や壁の補強が必要になれば工事費も変わります。
設備の発注後は変更が難しかったり、キャンセル料がかかったりする場合もあります。変更したい内容があれば早めに相談し、最新の仕様と見積金額を確認しましょう。
お風呂リフォームの見積もりを依頼する際のポイント
お風呂リフォームの見積もりを依頼する際は、希望する工事内容や予算を整理し、施工業者に伝えることが大切です。必要な情報を共有することで、住宅の状況や希望条件に合った見積もりを作成してもらえます。
ここでは、見積もりを依頼する際の5つのポイントを紹介します。
リフォームの目的と予算を伝える
見積もりを依頼する際は、現在の浴室で困っていることと、リフォームにかけられる予算を伝えます。
例えば「冬場の浴室が寒い」「掃除の負担を減らしたい」「浴槽を広くしたい」といった希望があれば、優先する設備や工事を検討できます。単に新しくしたいという要望だけではなく、具体的な不満を伝えることが大切です。
希望する設備や機能の優先順位を整理する
ユニットバスには、保温性の高い浴槽、掃除の手間を減らせる床材、浴室暖房乾燥機、手すりなどさまざまな選択肢があります。
全ての機能を付けると費用が膨らむ場合があるため「必ず必要なもの」と「予算に余裕があれば付けたいもの」を整理します。
例えば、寒さ対策を重視するなら断熱性や暖房設備、掃除を楽にしたいなら床や壁の素材などを優先します。希望に優先順位があれば、予算に合わせて仕様を調整する際の判断材料になります。
現地調査で浴室の状態を確認してもらう
浴室の寸法や既存設備の状態、給排水管の位置、搬入経路などは工事内容に影響します。そのため、現地調査で住宅の状況を確認してもらうことが重要です。
写真や図面から概算費用を案内できる場合もありますが、設置可能な製品や必要な工事を具体的に判断するには現地の確認が必要になることが多いでしょう。
特に古い住宅やタイル張りの浴室、マンションでは建物の構造や配管に制約がある場合があります。調査で分かった条件を踏まえた見積書を受け取りましょう。
追加工事が必要になった場合の対応を確認する
工事を始めてから下地の腐食や配管の劣化が見つかると、追加の補修工事が必要になる場合があります。依頼時には、こうした変更が発生した場合の進め方も確認しておきます。
例えば、追加工事の必要性をどのように説明するか、追加費用の見積もりを提示するか、施主の了承を得てから作業するかなどが重要です。
また工期が延びる場合の連絡方法も把握しておくとよいでしょう。費用の変更内容は、口頭だけではなく書面やメールなどで残しておくことが大切です。
工期や支払い条件も併せて確認する
見積もりを依頼する際は、工事の金額に加え、着工予定日や工事期間、浴室を使用できない日数も確認します。
工事中は入浴できない場合があるため、家族の生活への影響を踏まえ、代わりの入浴手段が必要か考えておきましょう。
支払い条件も重要です。着手金や中間金の有無、工事完了後の支払時期、支払い方法などを把握し、見積もりに記載された条件と契約時の説明に違いがないか確認します。
お風呂リフォームの見積もり費用を抑える方法
お風呂リフォームの費用を抑えるには、設備の仕様や工事範囲を見直すことが効果的です。ただし、必要な補修や安全性に関わる工事まで省かないよう注意する必要があります。
ここでは、見積もり費用を抑えるための4つの方法を紹介します。
必要な機能に絞って設備を選ぶ
浴槽やユニットバスは、シリーズやグレード、オプションによって金額が異なります。必要な機能を明確にすると、使わない設備のために費用をかけずに済む場合があります。
例えば、浴室テレビやジェットバス、追加の収納などは、使用頻度を踏まえて必要性を考えます。標準仕様でも希望する使い勝手を満たす製品があるかもしれません。
浴室のサイズや配置をできるだけ変えない
浴室の大きさや設置場所を変えると、壁・床の解体や配管の移設などの費用が加わることがあります。
既存の浴室と同程度のサイズの設備を選び、入口や配管の位置を大きく変えずに済めば、工事範囲を抑えられる場合があります。
ただし、今の浴室が狭いなどの課題があるなら、費用だけで判断しないことも重要です。希望する使い勝手と工事費を踏まえ、構造を活用できる範囲を施工業者に相談しましょう。
既存の設備や内装を活用できるか相談する
状態の良い設備や内装を残せる場合は、撤去・処分や交換にかかる費用を減らせることがあります。
例えば、給湯器や洗面所の内装など、浴室本体の交換に伴って必ずしも新しくする必要がない部分は、既存のものを利用できる場合があります。
ただし、劣化した配管や下地材などは適切な補修や交換が必要です。再利用できる範囲は設備の状態や工事内容によって異なるため、現地調査の結果を基に判断します。
補助金の対象となる工事がないか確認する
お風呂リフォームでは、断熱改修や省エネ設備の導入、バリアフリー改修などが補助金の対象になる場合があります。
例えば、高断熱浴槽の設置や段差の解消などが対象となる制度がありますが、浴室の交換自体が必ず補助されるわけではありません。対象となる設備の性能や工事内容、申請者の条件などが定められています。
制度は年度によって内容や受付状況が変わり、工事前の手続きが必要な場合もあります。利用可能な制度があるか、施工業者と公的な案内で確認しましょう。
お風呂リフォームの見積もりに関するよくある質問
お風呂リフォームの見積もりを依頼する際は、費用の有無や事前の準備、見積もり後の変更など、さまざまな疑問が生じるでしょう。
ここでは、見積もりに関するよくある4つの質問に回答します。
お風呂リフォームの見積もりは無料で依頼できる？
無料で見積もりに対応する業者もありますが、全ての業者が無料とは限りません。
現地調査や詳細な設計、遠方への出張などに費用が発生する場合もあります。相談前に料金の有無と、無料で対応する範囲を確認しておきましょう。
住宅設備協同組合では、お風呂リフォームに関する無料相談・見積もりを受け付けています。
見積もりを依頼する前に何を準備すればよい？
リフォームの目的や予算、希望する工事内容、希望時期などを整理しておくと、相談を進める際に役立ちます。
現在の浴室の写真や寸法、設備のメーカー・型番、住宅の図面などがあれば、状況を伝える材料になります。
ただし、全ての資料を用意する必要はありません。分からない点や測れない部分は、現地調査の際に施工業者へ相談できます。
見積もりの金額が後から変わることはある？
解体後に配管や下地の傷みが見つかった場合や、設備の仕様・工事範囲を変更した場合などは、見積金額が変わることがあります。
ただし、追加費用が発生する可能性があることと、施主の了承なしに工事内容を変更してよいことは別です。
金額が変わる場合は、その理由と追加作業の内容について説明を受け、変更後の金額を把握してから進めることが重要です。
見積もりを受け取ってから内容を変更できる？
契約前であれば、設備のグレードやオプション、工事範囲などを変更して再見積もりを依頼できる場合が多いでしょう。
変更すると金額や工期が変わるため、修正後の見積書で条件を確認します。
契約後や設備の発注後は変更できる範囲が限られたり、追加費用がかかったりする場合があります。希望を変更したいときは、早めに施工業者へ伝えることが大切です。
まとめ
お風呂リフォームの見積もりには、浴槽・ユニットバスの設備本体代に加え、解体・撤去費、設置費、配管・電気工事費などが含まれます。金額は設備の仕様や既存浴室の状態によって変わるため、総額だけではなく工事の範囲も把握することが大切です。
見積書を受け取ったら、製品の型番や仕様、対象外の工事、追加費用が発生する条件などを確認しましょう。予算を抑えたい場合は、必要な機能を優先し、既存の設備を活用できるか相談する方法もあります。
住宅設備協同組合では、東京・神奈川・大阪・兵庫を中心にお風呂リフォームのご相談を受け付けています。費用や工事内容を知りたい方は、無料相談・見積もりをご利用いただけます。
