住宅リフォームは暮らしの快適性を高める手段ですが、設備や内装にこだわるほど費用が膨らみます。まとまった資金を用意できない場合や工事費用が高額になる場合は、リフォームローンの利用を検討する方もいるでしょう。
しかし、リフォームローンでは返済能力や勤続年数などが重視されるため「審査に通るのか不安」「一度落ちたことがあると使えないのでは？」と悩む方も少なくありません。
本記事では、リフォームローンの審査に通らない主な原因と、通過の可能性を高めるための具体的な対策を分かりやすく解説します。
【この記事で分かること】
- リフォームローンの審査に通らない主な原因
- 審査で確認される項目と、通過の可能性を高めるための対策
- 自分に合った金融機関の選び方や、本審査で注意したいポイント
住宅設備協同組合
東京、神奈川、大阪、兵庫エリアで年間1000件以上の実績を誇る住宅設備協同組合。神奈川県許認可法人（神奈川県指令企支第3453号）、大阪府許認可法人（大阪府指令経支第1061-28号）。リフォームの専門家として、水回り（キッチン、浴室、トイレ）、和室工事、外壁、屋根まで広く深くをモットーにリフォームに関するお役立ち情報を発信。
リフォームローンの審査に通らない！ 考えられる原因とは
リフォームローンは、住宅ローンと比べて借入額が少ないため、比較的通りやすいといわれています。しかし、契約者の返済能力や信用情報、借入額などで問題があると審査に通らないこともあります。
まずは、審査に通らない主な原因を見ていきましょう。
返済能力が低いと判断されている
リフォームローンの審査に通らない原因で多いのが、本人の収入が不安定なケースです。
金融機関は、毎月継続してローンを返済できるのかどうかを重視しています。そのため収入が安定していない場合、返済能力が低いと判断され審査に通らないことがあるでしょう。
例えば、自営業で毎月の収入に波がある方や非正規雇用の方は、返済能力が不十分だと判断されやすい傾向にあります。
勤続年数が1年未満
勤続年数が1年未満の場合、審査の通過が難しくなる可能性があります。転職直後は収入の継続性や職業の安定性を判断しにくく、金融機関が慎重に審査する傾向にあるためです。
実際に、多くの金融機関では申し込み条件として一定の勤続年数を設けています。例えば、京都銀行のリフォームローンの利用条件には「勤続年数1年以上」「前年度の税込年収が250万円以上」といった条件が設定されています（※）。
このように金融機関によっては、1年以上の勤続年数を求められるケースがあるため、事前に申し込み条件をしっかりと確認しましょう。
※参考：京都銀行.「よくあるご質問」.“Q.リフォームローンは誰でも利用できますか”
信用情報に傷が付いている
リフォームローンの審査で大きな障壁となるのが、過去の延滞・滞納履歴です。
金融機関は審査の際、CICやJICCといった信用情報機関に照会を行い、契約者本人がクレジットカードやカードローンをどのように利用してきたかを確認します。信用情報に支払いの延滞や滞納が記録されている場合、返済能力に不安があると判断し、審査を見送るケースがあります。
過去に複数回の延滞や長期滞納があると、たとえ年収が高くても「リスクが高い」と判断される可能性が高いです。
返済負担率が年収に見合っていない
リフォームローンの審査では、返済負担率と年収のバランスをチェックされます。
返済負担率とは、年収に対して年間のローン返済額がどの程度を占めているかを示す指標です。住宅ローンや自動車ローン、カードローンなどを含めた年間返済額を年収で割って算出します。
返済負担率が高いと、収入に比べて返済負担が大きいと判断され、審査に通らない可能性があります。基準は金融機関ごとに異なりますが、一般的には年収の30～35％が目安です。
他社でローンを組んでいる
他社での借入件数が多いと、審査に通過するのが難しくなる傾向にあります。自動車ローンや教育ローン、カードローンなどを利用している場合、金融機関はそれらを合算して本人の返済能力を判断するためです。
借入件数が多いと、資金繰りに苦労しているのではないかといった懸念を持たれやすくなります。結果として、継続的な返済が難しいと判断され、審査を見送られる可能性があります。
リフォームローンの審査でチェックされる項目
リフォームローンの審査では、主に以下の項目が細かくチェックされます。
- 勤続年数・就業状況
- 信用情報（過去の延滞・滞納履歴）
- 返済負担率
- 他社での借入件数
- 借入時・完済時の年齢
- 本人の健康状態（団体信用生命保険の加入可否）
前述の通り、審査では現在の年収だけではなく、勤続年数や雇用形態から収入の安定性を確認します。過去に信用情報に傷が付くような延滞・滞納履歴がある場合や、他社からの借り入れが多い場合は、返済能力が低いと判断され、審査通過が難しくなる傾向です。
また返済能力の他に、借入時や完済時の年齢も厳しく見られます。多くの金融機関では、完済時の年齢を80歳程度としているため、返済期間を長く設定し過ぎると審査条件を満たせなくなる可能性があります。
さらに団体信用生命保険（団信）への加入が必須となるプランでは、健康状態が基準に満たない場合は加入できず、結果としてローンの借り入れを断念せざるを得ないケースも少なくありません。
あらかじめこれらの審査項目を把握し、自身の状況を整理しておきましょう。
リフォームローンの審査に通るための対策
リフォームローンの審査は、住宅ローンに比べて通りやすいとされているため、対策を講じれば通過する可能性があります。
ここでは、ローン通過の可能性を高めるための対策をいくつか紹介します。
勤続年数が1年以上になってから申し込む
転職直後などで雇用状況が安定していない場合は、リフォームの実施時期を見直し、勤続年数が1年以上になってから申し込むのも選択肢の一つです。
多くの金融機関では、安定した収入を継続して得ているかどうかを重視します。転職して間もない時期は、収入の継続性に不透明な部分があると見なされ、年収にかかわらず審査で不利になるケースが少なくありません。
転職直後に申し込むよりも、ある程度の期間を経てから手続きを進めた方が、返済能力に対する信頼性が上がるでしょう。
自己負担額を増やして借入額を少なくする
まず取り組みやすい対策の一つが、自己負担額を増やして借入額を少なくする方法です。
金融機関は、契約者の年収や既存の借入状況から返済能力を総合的に判断します。借入額が大きいほど毎月の返済額が増えるため、本人の返済能力が低いと判断された場合、審査に通らなくなるリスクが高まるでしょう。
頭金を多めに用意して借入額を減らせば、返済負担率が少なくなり、審査に通過する可能性を高められます。
リフォーム内容を見直す
リフォームの範囲や内容を見直し、借入額そのものを抑える方法もおすすめです。
年収に対して借入額が大き過ぎると、年間の返済額が膨らみ、審査項目の一つである返済負担率を押し上げる原因になり得ます。
借入額を減らすには、リフォームの優先順位を整理し、使用する製品や建材のグレードを下げる工夫が必要です。例えばキッチンのリフォームでは、キッチン本体のグレードを下げてリフォーム費用を抑えるなどの工夫ができます。
借入額を適正な水準に抑えることで、返済負担率が低くなり、審査に通過できる可能性を高められるでしょう。
他社で組んでいるローンを完済・減額する
キャッシングやカードローンなど、他社で組んでいるローンがあればできるだけ完済・減額しておくのも審査に通る可能性を高める方法の一つです。
リフォームローンでは、他社での借入件数も審査項目に含まれています。カードローンやキャッシングは金利が高い傾向にあるため、できるだけ完済をしておくと返済負担率が低くなり、審査に通過できる可能性が高まるでしょう。
完済が難しい場合でも、借入期間を見直して返済額を減らす、複数の借り入れを一本化して件数を整理するなどの工夫をするだけでも審査での評価が変わります。
保証人制度・有担保型ローンを活用する
審査に通過する可能性を広げる手段として、保証人制度の利用や有担保型ローンへの切り替えが挙げられます。
例えば、契約者の収入の不安定さが審査落ちの要因となっているなら、安定した収入を得ている家族や親族を連帯保証人に立てるといった方法です。
ただし、保証人は契約者本人が返済不能となったときに、代わって返済義務を負う重大な責任を伴います。保証人を立てる際は、相手に事情を説明し、合意を得た上で手続きを進めましょう。
また有担保型ローンを選択した場合、万が一返済が滞ったとしても金融機関は住宅や土地から債権を回収できるため、無担保型に比べて審査のハードルが下がる傾向にあります。
リフォームローンの審査が通りやすい金融機関はある？
リフォームローンは、ローンの審査基準が比較的緩やかな金融機関に申し込むことで、通過の可能性が高まります。
ここでは、リフォームローンの審査が通りやすい金融機関の特徴を紹介します。
銀行系
銀行系のローンは、メガバンクの他、地方銀行やインターネット銀行など幅広く申し込みを受け付けています。
中でも地方銀行・インターネット銀行は、大手メガバンクと比べて審査基準が緩やかなケースが多いため、審査に通過できるのか不安な方でも検討しやすい借入先です。
地方銀行では、日頃の口座利用を通じた信頼関係が審査の基準になるケースがあります。インターネット銀行は比較的スピーディーに手続きが進み、アルバイトやパートなどの非正規雇用の方でも申し込みやすいのでしょう。
JA・信用金庫・労働金庫
JA（農協）や信用金庫、労働金庫は、地域密着型の金融機関として知られています。地域住民や組合員との取引実績を重視する傾向にあるため、収入や雇用などの個別事情を考慮して審査を実施してくれる可能性があります。
ただし、融資条件は金融機関によって異なるため、全ての方が審査を通過するわけではありません。まずは最寄りの支店で現状を伝え、申し込めるローンがあるかどうかを相談してみましょう。
リフォーム業者の提携ローン
リフォーム業者が提携しているローンを利用する方法もあります。提携ローンは、工事内容や金額が明確になった状態で申し込むため、審査手続きがスムーズに進む点がメリットです。
金融機関に個別に申し込むと、書類の不備が発生して手続きに時間がかかるケースがあります。提携ローンでは、リフォーム業者が手続きを代行してくれることが多く、申し込みから審査までの流れを簡略化できます。
信販会社
信販会社のローンは、銀行に比べて通過のハードルが比較的低い点が特徴です。
信販会社のローンは、銀行系のローンよりも金利が高めに設定される傾向にあります。これは、返済が滞る場合のリスクを踏まえて金利が設定されているためです。金利が高い分、比較的審査が通りやすいとされています。
ただし、金利が高いと返済額が増える場合があるため、無理なく支払えるかどうかを事前に確認することが重要です。
【注意】仮審査は通過できても本審査で通らないケースがある
リフォームローンでは、仮審査は通過できても本審査で通らないケースがあります。
本審査に通らない原因として、以下のようなケースが挙げられます。
- 申告内容に相違点があった
- 仮審査で反映されていなかった借り入れや延滞・滞納履歴が見つかった
- 仮審査通過後に新たな借り入れをした
- 審査期間中に転職・退職した
- 審査期間中に大きな病気を患った（団信必須のローンの場合）
このように、仮審査の時点では条件を満たしていても、本審査が完了するまでの間に状況が変わると結果が変わる場合があります。申告内容に誤りがないかどうかの事前確認はもちろん、本審査が完了するまでは、追加の借り入れや転職などの大きな変化を避けると安心です。
リフォームローンの審査に通らない原因を把握して改善策を考えよう
リフォームローンの審査に通らない理由には、契約者本人の経済力や雇用状況、他社での借入状況などが関係しています。単に「収入が足りない」といった理由だけではなく、勤続年数や過去の延滞・滞納履歴、返済負担率、他社での借入件数など、複数の項目から通過の可否を決定します。
審査に通過するには、頭金の入金やリフォーム内容の見直し、他社での借入件数の整理などの対策が必要です。理想の住まいを実現するために、金融機関やリフォーム業者と相談しながら審査の通過を目指しましょう。
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