「ぼっとんトイレを撤去して水洗トイレにしたい」「どれくらいの費用がかかる？」などと、汲み取り式トイレをリフォームするときに考える人は多いのではないでしょうか？ 衛生面や使い勝手の面などで水洗トイレに変えたいと思っている人も多いのではないでしょうか。
今回は、汲み取り式トイレのリフォームについて、工事費用や水洗トイレにするメリット、補助金情報などを徹底解説します。
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住宅設備協同組合
東京、神奈川、大阪、兵庫エリアで年間1000件以上の実績を誇る住宅設備協同組合。神奈川県許認可法人（神奈川県指令企支第3453号）、大阪府許認可法人（大阪府指令経支第1061-28号）。リフォームの専門家として、水回り（キッチン、浴室、トイレ）、和室工事、外壁、屋根まで広く深くをモットーにリフォームに関するお役立ち情報を発信。
汲み取り式（ぼっとん）トイレのリフォーム費用
ぼっとんトイレから水洗トイレにする方法はいくつかあります。
ここでは、汲み取り式（ぼっとん）トイレから水洗トイレにするリフォームの費用相場を解説していきます。
簡易水洗トイレ
簡易水洗トイレへの変更には、約30万円から60万円の費用がかかります。
見た目は通常の水洗トイレとほぼ同じになるため、外見は変わりません。
しかしながら、実際の仕組みは汲み取り式と同じです。
水を使って便槽への配管を塞ぐため、ニオイは少なくなりますが、依然として汲み取りが必要になります。
下水道に直結している水洗トイレ
水洗トイレを下水道につなぐ場合の費用は、約60万円から100万円が目安となります。
下水道が近隣にある場合、後に紹介する浄化槽を設置するよりもはるかに安く工事費を抑えることができます。
浄化槽設置する水洗トイレ
浄化槽を設置する場合の水洗トイレの場合は、約100万円から180万円の費用がかかります。
浄化槽はかなり大きく地中に埋める必要があるため、大規模な工事となり、上記の金額が発生します。
さらに、これは3つのパターンに共通して言えることですが、トイレのグレードや工事の規模感（内装全体をリフォームするかどうかなど）によって金額は変わってきます。
こちらの記事では、トイレのリフォームにかかる費用や施工事例を載せてあるので、誰でも分かるように詳しく解説しています。
トイレ交換はどこが安い？リフォーム費用や工期、交換時期の目安を徹底解説 汲み取り式トイレから水洗トイレにするメリット4選
ここでは、汲み取り式トイレから水洗トイレにするメリットについて徹底解説していきます。
メリット①：臭気や衛生面の対策が可能
汲み取り式トイレは、便槽に排泄物を貯める仕組みですが、この方式では強い臭気や菌の繁殖、衛生面での懸念があります。
それに対して、水洗トイレは排水による汚物処理ができるため、臭気面や衛生面の懸念が軽減できるというメリットがあります。トイレの臭いを改善し、衛生状態を向上させたい場合には、水洗トイレへのリフォームがおすすめです。
メリット②：落下の危険性がなくなる
直下型の汲み取り式トイレでは、便槽に小さな子供が落下する事故が発生することがあります。
一方、水洗トイレは構造上、落下による事故が発生しにくいです。普段使い慣れている人は危険性が少ないかもしれませんが、来客がある場合などは十分に注意が必要です。
特に孫など小さな子供がトイレを利用する場合は、水洗トイレへのリフォームがおすすめです。安全面に配慮し、トイレの利用をより安心させることができます。
トイレへの不安があることで、来客を拒むこともあるかもしれませんので、小さな子供がトイレを利用する可能性がある場合は、リフォームを検討することをおすすめします。
メリット③：害虫発生の心配がなくなる
汲み取り式トイレでは、便槽から発生する臭気によってハエやゴキブリ、ウジなどの害虫が出現することがあります。特に夏は害虫の発生が増える傾向があります。
一方、水洗トイレは排水や封水によって臭気対策ができるため、害虫発生の懸念が減少します。トイレ周りの害虫被害に悩んでいる方は、水洗トイレへの変更によって被害が改善される可能性があると言えます。
メリット④：災害時の排泄物流出の危険性が減少する
汲み取り式トイレでは、自然災害によって便槽に水が流入した場合、排泄物の流出の危険があります。
一方、水洗トイレは便槽に排泄物を貯め込まないため、流出や感染症などの二次災害のリスクがないのがメリットです。
災害時などにはすでに大変な状況ですので、排泄物の処理などを考える必要がなくなることで、より安全性を高めることができます。
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トイレリフォームで使える補助金
ここでは、国や自治体が出しているトイレのリフォームで使える補助金について解説します。
自治体が出している補助金
トイレリフォームには2つの種類の補助金が利用できます。
まず、地方自治体が提供する補助金があります。自治体によって異なりますが、基本的にはバリアフリー工事や節水トイレへの変更などが対象となります。この中には、汲み取り式トイレから簡易水洗トイレへの変更も含まれる場合があります。
対象者は自治体ごとに条件が異なりますが、住まいが該当自治体にあることや住民税の滞納がないことなどが条件とされることがあります。補助金の申請は、施主自身が行うことが基本ですが、業者が代行してくれる場合もあります。
一部の自治体では、補助金の申請にあたり、市内の業者であることが条件となることもありますので、事前に確認することが重要です。
こちらの記事では、トイレの手すりの設置リフォームにかかる費用などを詳しく解説しています。
トイレに後付けで手すりを設置する時の費用｜設置箇所や補助金 国が出している介護保険
介護保険を利用した補助金は、国の制度で、要介護認定を受けている人が利用できます。
受給の条件は、介護保険の要介護認定を受けており、要支援1〜2または要介護1〜5の認定を受けていることです。
申請は専任のケアマネージャーが行います。
この補助金の支給限度額は20万円で、工事費用の7割〜9割が補助されます。
和式トイレから洋式トイレへの交換や段差の解消など、バリアフリーリフォームの工事が介護保険の住宅改修補助金の対象となります。
こちらの記事では、バリアフリーに関する費用や特徴などの詳しい情報を掲載しています。
住宅のバリアフリーの例を解説｜費用や特徴は？ 汲み取り式（ぼっとん）トイレのリフォームまとめ
汲み取り式トイレは、強い臭気や菌の繁殖、衛生面から水洗トイレに変えることをおすすめします。また、小さな子供が利用する場合には、落下の危険性もあるためリフォームをおすすめします。
国や自治体が出している補助金を利用しながら、お得にリフォームを行いましょう。
衛生的で快適に使えるトイレのリフォームを実現しましょう。
