お風呂リフォームには、浴槽やユニットバスの購入費に加え、既存設備の解体・撤去費や設置工事費などがかかります。できるだけ費用を抑えたいものの、どこを見直せばよいか迷う方もいるでしょう。
リフォーム費用を抑えるには、設備のグレードやオプション、工事範囲を見直すことが大切です。ただし、安全性や耐久性に関わる工事まで省くと、後から不具合が生じる恐れがあります。
本記事では、お風呂リフォームを安くする10の方法を紹介します。費用を削るべきではない工事や、見積もりの確認ポイントについても解説します。
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東京、神奈川、大阪、兵庫エリアで年間1000件以上の実績を誇る住宅設備協同組合。神奈川県許認可法人（神奈川県指令企支第3463号）、大阪府許認可法人（大阪府指令経支第1061-28号）。リフォームの専門家として、水回り（キッチン、浴室、トイレ）、和室工事、外壁、屋根まで広く深くをモットーにリフォームに関するお役立ち情報を発信。
お風呂リフォームを安くする10の方法
お風呂リフォームの費用を抑えるには、設備のグレードやオプション、工事範囲などを見直すことが大切です。ここでは、費用を安くするための具体的な10の方法を紹介します。
1. ユニットバスのグレードを見直す
ユニットバスは、メーカーやシリーズ、グレードによって価格が異なります。標準グレードでも、日常の入浴に必要な設備は一通り備わっているのが一般的です。
上位グレードは、浴槽の材質や床・壁の仕様、デザインなどの選択肢が豊富ですが、その分価格も高くなる傾向があります。標準グレードでも必要な機能や性能を満たせるのであれば、費用を抑えられるでしょう。
2. 必要な機能・オプションだけを選ぶ
ユニットバスのオプションを減らすことも、費用を抑える方法の一つです。
例えば、浴室暖房乾燥機やジェットバス、浴室テレビ、追加の収納棚などは、選択する製品によって追加費用がかかります。これらの機能を使う予定がなければ、省くことで設備の購入費を抑えられるでしょう。
標準仕様に含まれる機能を確認した上で、日常的に使うものと、なくても困らないものを整理することが大切です。
3. 浴室のサイズや配置をできるだけ変えない
浴室のサイズや配置を大きく変えないことで、工事費用を抑えられる場合があります。
浴室を広げたり、設置場所を移動したりすると、壁や床の解体、給排水管の移設などが必要になり、工事費が高くなる傾向があります。
一方、既存の浴室と同程度のサイズを選び、入口や配管の位置を変えずに済めば、工事範囲を抑えられるでしょう。
ただし、同じサイズ表記でも製品によって設置条件は異なります。既存の浴室に設置できるか、事前の現地調査で確認することが大切です。
4. 既存の設備や内装を活用する
まだ使える設備や内装を残すことで、撤去・処分費や新設工事費を抑えられる場合があります。
例えば、ユニットバスを交換する際も、状態のよい給湯器や洗面所の内装はそのまま利用できることがあります。また既存の配管や換気設備も、新しい製品に適合すれば再利用できる可能性があるでしょう。
ただし、見た目に問題がなくても、内部で劣化が進んでいる場合があります。無理に再利用すると漏水や故障につながる恐れがあるため、設備の状態を調べた上で判断することが大切です。
5. 浴室全体の交換ではなく部分的な改修を選ぶ
浴室全体を交換しなくても不満を解消できる場合は、部分的なリフォームにすることで費用を抑えられます。
例えば、水栓やシャワー、浴室ドア、換気扇の交換、手すりの設置などが挙げられます。浴槽や床・壁についても、状態によっては部分的な改修が可能です。
ただし、製品の構造や下地の状態によっては、周囲の解体が必要になることもあります。また設備全体の老朽化が進んでいる場合は、部分的な修理を繰り返すより、まとめて交換する方が費用を抑えられる場合もあるでしょう。
6. 浴室用パネルやシートを使った改修を検討する
既存の壁や床を全て解体せず、浴室用パネルや専用シートで表面を改修する方法もあります。下地を活用できれば、解体や廃材処分の作業を減らせる場合もあるでしょう。
例えば、施工条件に適合するタイル壁に浴室用パネルを取り付けたり、床の上に浴室用床材を施工したりする工法です。浴室に対応した材料を使い、適切な下地処理を行う必要があります。
下地に腐食や漏水がある場合は、表面を覆うだけでは問題を解消できません。既存浴室の状態を調べ、施工可能な工法を選ぶことが前提です。
7. 洗面所などのリフォームをまとめて行う
浴室と洗面所の改修をどちらも予定している場合は、同時施工によって費用を抑えられることがあります。養生や資材の搬入、職人の手配などをまとめられる場合があるためです。
例えば、ユニットバスの交換に伴う浴室入口の補修と、洗面所の床・壁の張り替えを同じ工事期間に行う方法が考えられます。後日別々に施工する場合より、作業の重複を減らせる可能性もあるでしょう。
一方、洗面所の工事を追加すれば、その工事費は当然必要です。浴室単独の工事より総額が安くなるわけではないため、もともと必要な改修をまとめる場合の方法として考えることが大切です。
8. 型落ち品や在庫品を活用する
モデルチェンジ前の製品や販売店の在庫品を選ぶと、本体価格を抑えられる場合もあるでしょう。現行モデルと必要な機能に大きな違いがなければ、選択肢の一つになるでしょう。
ただし、希望するサイズや色、仕様の商品が残っているとは限りません。住宅に設置できるかに加え、保証条件や修理用部品の供給状況も把握する必要があります。
在庫品であっても必ず安いわけではなく、運搬費や施工費を含めると金額が変わる場合もあるでしょう。製品価格だけではなく、工事費込みの条件で判断することが大切です。
9. 補助金・助成金を活用する
工事内容や住宅の条件によっては、国や自治体の補助金・助成金を利用できる場合があります。対象となる工事の例には、高断熱浴槽の設置や断熱改修、段差の解消、手すりの設置などがあります。
補助金は浴室を交換するだけで必ず受け取れるものではないのです。対象設備の性能や申請時期、施工業者の登録など、制度ごとの条件を満たす必要があります。
募集内容や受付状況は年度や自治体によって変わります。工事を契約する前に、利用できる制度の最新情報と申請手順を確かめておきましょう。
10. 業者が取り扱う設備や工事プランを確認する
リフォーム会社によって、取り扱うメーカーや製品、設備と施工を組み合わせたプランは異なるでしょう。希望に合う商品や工事プランがあれば、個別に仕様を追加する場合より費用を抑えられることがあります。
例えば、標準的なユニットバスと交換工事をセットにしたプランでは、設備や基本工事の範囲があらかじめ決まっている場合があります。金額を把握する際の参考になるでしょう。
ただし、解体・処分費や内装補修などが表示価格に含まれているとは限りません。希望する仕様と必要な工事がそろっているかを確認することが重要です。
お風呂リフォームの費用は何によって変わる？
同じような浴室リフォームでも、設備の仕様や既存浴室の状態によって金額は変わります。費用を調整するには、価格差が生じる理由を把握することが大切です。ここでは、主な4つの要因を整理します。
ユニットバスや浴槽のグレード
浴槽の材質や床・壁の仕様、シャワー設備、デザインなどは、ユニットバス本体の価格に影響します。製品のサイズや標準仕様に含まれる機能も価格差が生じる理由です。
例えば、同じメーカーでもシリーズが異なれば、選べる浴槽や壁材、標準で備わる設備が変わります。オプションを追加すると、さらに金額が上がる場合もあるでしょう。
もっとも、上位グレードだからといって全ての性能が優れているとは限りません。何に費用がかかっているかを把握することが重要です。
既存浴室の構造や劣化状況
既存のユニットバスを交換する工事と、タイル張りの在来浴室を改修する工事では、解体する範囲が異なります。在来浴室ではタイルや下地の撤去、床面の調整などが必要になり、費用が高くなる場合があります。
また解体後に土台や柱の腐食、給排水管の劣化が見つかれば、補修・交換費用が加わる場合もあるでしょう。表面からは状態が分からない箇所があるためです。
こうした条件は、設備のグレードを下げるだけでは解決できません。現地調査を踏まえて必要な工事を判断することが大切です。
設備の交換範囲や追加する機能
浴室全体を交換するか、一部の設備だけを新しくするかによって、工事費は大きく異なります。交換する範囲が広がれば、解体や設置、廃材処分の作業も増える可能性もあるでしょう。
また浴室暖房乾燥機や多機能シャワーなどの追加は、設備本体代だけではなく、電源工事などの費用に影響することもあるでしょう。
同じ面積の浴室でも、採用する設備や更新する箇所によって見積金額は変わります。製品の仕様と工事範囲を合わせて把握する必要があります。
配管・電気工事や内装工事の内容
給排水管の移設や交換、電気配線の増設、換気設備の変更などが必要になると、その分の工事費が必要です。浴室暖房乾燥機を設置するために専用回路を設けるケースなどが一例です。
ユニットバスの寸法が変わる場合は、入口付近の壁や洗面所の床を補修することもあります。既存の設備をそのまま利用できるかによって、作業内容は異なります。
設備本体の価格が同じでも見積総額が違うのは、こうした施工条件が関係するためです。工事費の内訳は、見積書で確認することが重要となります。
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お風呂リフォームで費用を削るべきではない工事
リフォーム費用を抑える場合でも、安全性や耐久性に関わる工事まで省くべきではありません。劣化した部分を残すと、漏水や設備の不具合につながる恐れもあるでしょう。ここでは、必要と判断された場合に省くべきではない4つの工事を解説します。
土台や下地の腐食・劣化を補修する工事
浴室の解体時に土台や柱、床・壁の下地材の腐食が見つかった場合は、状態に応じた補修が必要です。傷んだ部分を放置すると、浴室設備を支える箇所や周囲の建物に悪影響が及ぶ場合があります。
特にタイル張りの浴室では、目地の劣化やひび割れなどから水が浸入し、内部の木材が傷んでいることもあります。表面を新しくするだけでは解消できない問題です。
腐食の範囲と必要な作業を施工業者に説明してもらい、適切な補修を行うことが重要です。
漏水を防ぐための防水工事
浴室では、水が建物内部へ入り込まないようにする施工が欠かせません。在来工法の浴室では、防水層や下地の施工が必要になる場合があります。
ユニットバスは製品ごとの構造に合わせて設置するため、接合部の処理やメーカーの施工条件を守ることが重要です。どの浴室でも同じ防水工事を行うわけではありません。
必要な処理を省くと、漏水や下地の腐食が生じる恐れもあるでしょう。工法に適した防水・止水の施工内容について、説明を受けた上で進めましょう。
給排水管や電気設備の安全性に関わる工事
給排水管に腐食や漏水がある場合は、適切な補修や交換が必要です。傷んだ配管をそのまま利用すると、工事後に漏水が発生する恐れがあります。
浴室暖房乾燥機などの設置では、製品に対応する電圧や電源回路を確保しなければならない場合もあります。既存の配線をそのまま使えるとは限らないためです。
また電気工事には資格が必要な作業が含まれます。費用を抑えるために必要な設備工事を省いたり、資格が必要な施工を自分で行ったりしないことが重要です。
換気設備を適切に設置・接続する工事
浴室は湿気がこもるため、適切な換気設備が必要です。換気扇や浴室暖房乾燥機を交換する際も、必要な換気能力と既存ダクトへの接続条件を満たす必要があります。
例えば、浴室・洗面所・トイレをまとめて換気する住宅では、対応する換気系統を維持できる製品を選ばなければなりません。機器の変更に伴って、ダクトの調整が必要になる場合もあるでしょう。
換気性能が不足すると、湿気が残りやすくなる可能性もあるでしょう。費用だけを優先せず、既存設備との適合性を確認することが大切です。
お風呂リフォームを安くするための見積もりの確認ポイント
見積書の総額だけでは、どの部分で費用を調整できるか分からないものです。設備の仕様や工事範囲を確認し、削減できる費用と必要な工事費を区別することが大切です。ここでは、4つの確認ポイントを紹介します。
設備本体代と工事費の内訳が分かるか
見積書では、設備本体代と解体・撤去費、設置費、配管・電気工事費などの内訳を把握します。設備の仕様を変更すれば減らせる費用と、施工上必要な作業費を区別するためです。
例えば、設備本体代の割合が大きい場合は、グレードやオプションの見直しが候補になります。一方、工事費が高い場合は、既存浴室の構造や劣化状況が関係しているかもしれません。
工事費を一律に削るのではなく、費用がかかる理由を確認することが重要です。
不要な設備や工事が含まれていないか
見積書に、希望していない設備やオプション、今回の改修では必要性が低い工事が含まれていないかを確認します。使う予定のない浴室テレビや追加収納などがあれば、費用調整の対象になるでしょう。
浴室と併せて洗面所の改修が含まれている場合も、今回まとめて行う必要があるか考えます。ただし、下地補修や配管工事などは安全性のために必要な場合があります。
作業名だけで不要と判断せず、施工業者に目的や省略した場合の影響を説明してもらうことが大切です。
追加費用が発生する条件が明確か
浴室を解体した後に、下地や配管の劣化が見つかることがあります。その場合、当初の見積もりに含まれない補修工事が必要となり、追加費用が生じる可能性もあるでしょう。
予算を超える事態に備えるには、どのような場合に費用が増えるか事前に把握することが重要です。追加工事が必要になった際の説明方法や、金額を確認してから承認する手順も確かめておきましょう。
追加費用が必ず発生するわけではありませんが、条件を明確にしておくと資金計画を立てる際に役立ちます。
仕様や工事範囲を変更した場合の金額が分かるか
予算を超える場合は、設備のグレードやオプション、施工範囲を変更した際の金額を把握することが大切です。どの項目を見直すと、いくら変わるのかを把握するためです。
例えば、ユニットバスを標準グレードに変更する、浴室暖房乾燥機を外す、洗面所の内装工事を別の時期にするなどの方法があります。
設備本体代だけではなく、関連する工事費も変わる場合があります。変更内容を反映した見積書を受け取り、税込総額で判断することが大切です。
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お風呂リフォームを安くする際の注意点
費用を抑える方法でも、設備の使い勝手や施工品質、工事後の対応まで含めて判断する必要があります。ここでは、価格以外に確認したい4つのポイントを解説します。
価格の安さだけで設備や業者を選ばない
設備の価格や見積総額が安くても、希望する機能を満たしていない場合もあるでしょう。また必要な工事が別料金になっていれば、最終的な支払額が増えることもあるでしょう。
設備は使い勝手や品質を確認し、業者については施工実績や説明内容、工事後の対応を判断材料にします。単純な金額の大小だけでは、工事全体の内容を比べられません。
価格が安いこと自体が問題なのではなく、必要な工事と希望する設備が、その金額に含まれているかが重要です。
設備の保証やアフターサポートを確認する
設備の価格を抑える場合でも、製品保証や工事保証の内容を確認する必要があります。製品の不具合と施工上の不具合では、保証の対象や連絡先が異なる場合があるためです。
保証期間だけではなく、どのような不具合が対象となるか、工事後に誰が対応するかを把握します。旧モデルや在庫品を購入する際は、修理用部品の供給状況にも注意が必要でしょう。
工事後の不具合に対応できる体制があるかまで確認し、初期費用だけで判断しないことが大切です。
施主支給やDIYによる費用削減は慎重に判断する
施主が設備を購入して施工業者に取り付けを依頼する「施主支給」は、必ずしも総額が安くなる方法ではありません。製品の適合性や搬入、初期不良時の対応などを施主側で担う場合があり、保証の責任範囲も複雑になりがちです。
DIYも同様で、浴室の防水工事や給排水設備の接続、電気工事などには専門知識が必要です。作業によっては資格も求められます。
備品の交換などの軽作業と、漏水や感電の危険がある設備工事は区別する必要があります。費用だけではなく、安全性と施工後の責任範囲を踏まえて判断することが大切です。
省エネ性能や将来の維持費も考慮する
リフォーム費用は、設備を購入して工事を終えた時点だけで考えるものではないのです。使い始めてからの光熱費や水道代、修理・メンテナンス費も必要です。
例えば、高断熱浴槽や節水型シャワーは、使用条件によってエネルギーや水の使用量を抑えられる場合もあるでしょう。一方、初期費用の高い設備を選んだからといって、総費用が必ず安くなるわけではありません。
家族の人数や入浴回数、設備の使用頻度によって効果は異なります。購入費と将来の維持費の両方を踏まえることが大切です。
お風呂リフォームの費用に関するよくある質問
お風呂リフォームを安くしたい方からは、予算や工事時期、住宅の種類についても疑問が挙がります。ここでは、よくある4つの質問に回答します。
お風呂リフォームは50万円以下でもできる？
50万円以下でも、工事内容によってはお風呂のリフォームが可能です。浴室ドアや水栓の交換、手すりの設置、浴室暖房乾燥機の後付けなどが代表的です。
一方、ユニットバス全体の交換は通常、さらに予算が必要になります。浴槽や壁・床の部分改修も、既存設備の構造によって費用が変わるため、一律には判断できません。
具体的な工事例は以下の記事で詳しく紹介しています。
お風呂リフォームは50万円でどこまでできる？費用を抑えるコツも解説
ユニットバスを安く交換するにはどうすればよい？
標準グレードの製品を選び、不要なオプションを減らす方法があります。既存浴室と同程度のサイズを選んで、配管や入口の位置を大きく変えずに済めば、工事費を抑えられる場合もあるでしょう。
ただし、使える製品や必要な工事は浴室の寸法や設備の状態によって異なります。価格の安い製品でも、追加の加工や配管工事が必要になれば総額は上がります。
現地調査の結果を踏まえ、設備本体代と工事費を合わせて判断することが重要です。
お風呂リフォームが安くなる時期はある？
特定の季節に必ず安くなるわけではありません。販売店や施工業者のキャンペーン、旧モデルへの切り替え、在庫状況によって価格が下がる場合があります。
ただし、希望する設備の在庫や納期、工事の予約状況によって利用できる条件は異なるでしょう。時期を選ぶだけで必ず費用が下がるとは限らないでしょう。
設備の故障や漏水が起きている場合は、値下がりを待つことで被害が広がる恐れもあります。必要な修理・交換を優先することが大切です。
マンションのお風呂リフォームも安くできる？
マンションでも、設備のグレードやオプションを見直したり、既存浴室と同程度のサイズの製品を選んだりすることで、費用を抑えられる場合があります。
ただし、マンションには配管や換気設備、搬入経路などの制約があります。管理規約によって工事の方法や時間帯が決められている場合もあるため、戸建てと同じ条件で施工できるとは限りません。
共用部分に関わる工事は管理組合への申請や承認が必要になることもあるでしょう。規約と既存設備の条件を確認し、施工方法を決めることが重要です。
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まとめ
お風呂リフォームの費用を抑えるには、ユニットバスのグレードやオプションを見直し、既存設備を活用したり、必要な部分だけを改修したりする方法があります。業者が取り扱う工事プランや補助金も、条件が合えば選択肢になるでしょう。
一方、下地の補修や防水、給排水・電気工事など、安全性や耐久性に関わる必要な工事は省くべきではありません。見積書では費用の内訳と追加工事の条件を確認し、保証や維持費も踏まえて判断することが重要です。
住宅設備協同組合では、東京・神奈川・大阪・兵庫を中心に、お風呂リフォームの無料相談・見積もりを受け付けています。お風呂のリフォーム費用について詳しく知りたい方は、お気軽にお問い合わせください。
