「新築で家を買ったけど、欠陥住宅だった」「欠陥住宅の事例が知りたい」「住宅に欠陥を見つけたらどうすればいい？」などと体験したり考える人は多いのではないでしょうか？
今回は、欠陥住宅の事例についてや対処法、事前に防ぐための方法も徹底解説します。
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住宅設備協同組合
東京、神奈川、大阪、兵庫エリアで年間1000件以上の実績を誇る住宅設備協同組合。神奈川県許認可法人（神奈川県指令企支第3453号）、大阪府許認可法人（大阪府指令経支第1061-28号）。リフォームの専門家として、水回り（キッチン、浴室、トイレ）、和室工事、外壁、屋根まで広く深くをモットーにリフォームに関するお役立ち情報を発信。
よくある欠陥住宅の事例や原因
ここでは、住宅に欠陥が見つかった場合の対処法をご紹介していきます。
ひび割れ
住宅のひび割れの主な部位は基礎、天井、壁であり、その原因は経年劣化や地震の他にクロス貼りや下地材の施工品質、構造体の施工品質、地盤沈下などがあります。
天井や内壁のひび割れはクロス貼りや下地材の施工品質によるものであり、安全性には問題ありません。
構造体の施工品質の問題による基礎や壁のひび割れは、図面通りに建てられていないことが原因です。地盤沈下による建物の傾斜もひび割れの要因となります。
補修工事が必要な場合もありますが、ひび割れの大部分は安全性には関係のないものであり、適切な専門家の判断を仰ぎましょう。
こちらの記事では、ひび割れの対処法や補修費用について詳しく説明しています。
クラック補修の費用は？ひび割れの種類や対処法とは？ 雨漏り
新築住宅で雨漏りが発生しやすい箇所は、外壁、窓、ベランダ、屋根です。
木造住宅では外壁や窓の防水シートの施工不良やサイディングのシーリングの施工不良が原因となり、特に窓の開口部が雨漏りのリスクが高いです。
ベランダやバルコニーでは立ち上がり部分やドレインまわり、端部の防水処理に不備があると雨漏りが起きやすくなります。
屋根でも防水シートの施工不良や勾配のない陸屋根の場合に雨漏りが発生しやすいです。
こちらの記事では、雨漏りした屋根の修理についてを詳しく解説しています。
【保存版】雨漏り修理費用と日数｜今すぐできる応急処置も 水漏れ
新築住宅での水漏れの主な原因は、壁や床下を通る給排水管の接続不良です。
例えば、2階にLDKや浴室、洗面台などがあり、2階の床下で水漏れが発生すると、1階の天井に水染みが現れることで問題が明らかになります。
1階の床下では水漏れに気づきにくく、発見までに2〜3年の時間が経過している可能性もあります。
こちらの記事では、トイレが水漏れしてしまった場合の対応や原因について詳しく書かれています。
トイレの水漏れの原因は？修理方法や業者依頼での費用は？ 建物の傾斜
建物の傾斜の原因は、老朽化や地震を除けば施工不良と地盤沈下が主な要因です。
地盤沈下は、軟弱な地盤や水分を多く含む土壌に建物が建てられた場合に起きやすく、建物の一部が傾斜する不同沈下が問題とされます。
傾斜が生じると床の傾きや基礎、壁のひび割れ、ドアの開閉の不具合などが発生することもあります。
地盤沈下が起きやすいケースには、荷重配分の偏りがある2階建ての住宅や適切な対策がなされていない盛土などが挙げられます。
地盤調査を行い、必要に応じて地盤改良工事や適切な基礎の選択を行うことで地盤沈下や不同沈下を防止できます。
建築基準法の改正や住宅品質確保促進法、瑕疵担保履行法の施行により、地盤調査が義務付けられるなど、欠陥住宅の問題は改善されています。
断熱材
断熱材は、室内と外気温の影響を遮断するために壁や天井、床下に設置される建材です。その効果により、住まいの快適性が向上し、冷暖房の効率も向上します。
しかし、断熱材の不足があると冬は寒く、夏は暑い家になります。快適な温度になるまでエアコンやストーブを使用する必要があり、光熱費が高くなる可能性があります。
また、断熱材が不足していると室内外の温度差による結露が起きやすく、窓や壁に水滴がついたり湿気が溜まったりすることがあります。結露は不快感だけでなく、カビの原因となり健康被害にもつながるため注意が必要です。
高性能な断熱材であっても正確な施工が必要です。断熱材は隙間なく設置されるべきですが、ダクトや配線の設置時に隙間が生じて熱の出入りが起こる場合もあります。
さらに、壁内に設置された断熱材が経年劣化によってずり落ちたり、適切な防湿対策がなされていないために結露が生じることもあります。
こちらの記事では、住宅の断熱リフォームにかかる費用や補助金について詳しく解説しています。
断熱リフォームなら補助金を！工事費用やメリットは？ 床下
床下の欠陥は住まい全体に大きな影響を与える重要な箇所ですが、目につきにくく問題の発見が遅れがちです。
床下は見る機会が少なく、雨水が浸入し水溜りになり、排水が十分に行われない場合など、建材の腐食や住まい全体の湿気が増し、問題が進行する可能性があります。
床下の欠陥としてよく見られるのは、基礎のコンクリートのひび割れや鉄筋の露出です。これらの問題は施工時の設計ミスや手抜き工事、経年による建材の劣化などに起因します。
また、床下からシロアリが侵入し、コロニーを形成して住まいに被害を与えることもあります。
シロアリはセルロースという繊維を食べる性質があり、木材だけでなく紙類や畳なども被害を受けます。一匹のシロアリは小さな虫ですが、数万匹が集まるコロニーが形成されるため、家の傾きなど深刻な被害が発生することもあります。湿度が高くジメジメした床下はシロアリを引き寄せやすくなります。
こちらの記事では、シロアリの駆除にかかる費用などを詳しく解説しています。
住宅に欠陥が見つかった場合の対処法
ここでは、住宅に欠陥が見つかった場合の対処法をご紹介していきます。
瑕疵保険で請求する
建物調査によって欠陥が明らかになった場合、契約不適合責任（瑕疵担保責任）という法律で定められた制度を活用して、売主に責任を追及することが可能です。この制度は施主や買主を保護するために設けられています。
もし売主が倒産していた場合でも、直接的に追及することは難しくありません。なぜなら、新築を販売する会社は瑕疵保険の加入または保証金の供託が義務づけられているからです。
したがって、売主に直接責任を追求できない場合でも、保険法人などから保険金の支払いを受けることができます。
専門家へ相談する
もし欠陥が見つかった場合は、まず専門家に相談して判断を仰ぐことが重要です。
初めにに施工会社に相談してみるのが良いでしょう。施工会社を経由せずに自己判断で修繕を行うと、後々のアフターサービスが対応されない可能性もあります。
施工会社への相談が対応されない場合、第三者の助けを求めることでトラブルを回避することができます。本来受けられるべきサービスを受けられなくなることは避けたいので、相談する順序には注意しましょう。
建物調査の実施を行う
もし施工会社が対応してくれないなどの状況に陥った場合、別の手段を講じる必要があります。
具体的な手段としては、欠陥箇所を明らかにし、法的な手続きを行って責任を追及する方法があります。
まず、建物調査を行い、建物に潜んでいる欠陥を明らかにします。建物調査には建物状況調査やホームインスペクションなどの方法があります。これらの調査は建物の欠陥を発見するために行われますが、検査項目は異なる場合もあります。
将来的に問題となる可能性のある不具合を見つけ出し、適切なメンテナンスを行うためには、ホームインスペクションによる調査がおすすめです。
以上が、施工会社の対応が得られない場合に取るべき手段の一例です。ただし、具体的な状況や法的な規定に基づいて適切なアクションを取ることが重要です。必要な場合は法的なアドバイスを受けることも検討しましょう。
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欠陥住宅の購入を防ぐためには
欠陥住宅の購入を防ぐためには、信頼性のある売主や施工会社を選ぶことが重要です。
ここでは、欠陥住宅の購入を防ぐための対策法についてご紹介します。
内覧時に建物の状況をよく確認する
引き渡し後に建物の不具合が発生すると、その不具合の原因が不明だったり、売主や施工会社の対応が遅かったりすることで生活に支障をきたす可能性があります。
そのため、内覧や内見の際には建物の状態を詳しく確認することが重要です。
特に注文住宅や完成前の物件の場合は、売買契約を結ぶ前に不具合を指摘し、修繕が完了した状態で引き渡しを受けることが望ましいです。
また、完成済みの物件や中古物件を検討する場合も、不具合のある住宅を購入するリスクを避けるために注意が必要です。
ホームインスペクターに依頼する
一般の人が住宅の欠陥に気づくのは難しい場合もあるため、ホームインスペクターを利用することも一つの方法です。
ホームインスペクターは、住宅診断士や建築士などの住宅の専門家であり、住宅の欠陥の有無や修繕が必要な箇所などを診断します。
新築物件の内覧や中古物件の内見の際には、ホームインスペクターが活躍しており、住宅の状態を客観的に評価してくれます。
彼らの専門知識と経験によって、一般の人が見落としがちな欠陥や問題箇所を見つけることができます。ホームインスペクターの診断結果を参考にすることで、購入者はより安心して住宅を選ぶことができます。
欠陥住宅まとめ
欠陥住宅にはひび割れや雨漏りなどの目に見える部分の他、床下などの見えにくい部分もあります。もし、住宅に欠陥を見つけた場合、対処法として専門家へ相談したり保険で請求することが出来ます。また、欠陥住宅の購入を事前に防止するためには、内覧や内見でしっかり確認を取ることが大切です。
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