「お得にキッチンをリフォームしたい」「補助金、助成金を使ってシステムキッチンを導入したい」などと考える方や悩んでいる方は多いのではないでしょうか？ 国やお住まいの都道府県、市区町村が設けているキッチンリフォームの助成金・補助金を利用することで、費用を抑えてリフォームできる場合があります。
今回は、補助金・助成金を活用したキッチンのリフォームについて徹底解説します。
キッチン・お風呂リフォームに
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住宅設備協同組合
東京、神奈川、大阪、兵庫エリアで年間1000件以上の実績を誇る住宅設備協同組合。神奈川県許認可法人（神奈川県指令企支第3463号）、大阪府許認可法人（大阪府指令経支第1061-28号）。リフォームの専門家として、水回り（キッチン、浴室、トイレ）、和室工事、外壁、屋根まで広く深くをモットーにリフォームに関するお役立ち情報を発信。
【2026年版】キッチンリフォームの補助金一覧
【全国】介護保険の住宅改修費支給制度
介護保険では、「要支援」または「要介護」の認定を受けた方が自宅で生活しやすいように住宅を改修した場合、住宅改修費の支給を受けられます。
対象となる工事は、手すりの取り付け、段差の解消、滑りの防止や移動を円滑にするための床材変更、引き戸などへの扉の取り替え、洋式便器などへの取り替えと、これらに付帯して必要となる工事です。
キッチンのリフォームでは、手すりの取り付けや床の段差解消、滑りにくい床材への変更、扉の交換などが対象になる可能性があります。ただし、システムキッチンへの交換、ガスコンロからIHクッキングヒーターへの切り替え、車椅子対応の低いキッチンへの交換などは、それだけでは介護保険の対象になりません。
支給限度基準額は原則として20万円で、所得に応じて対象工事費の7～9割が支給されます。工事前の申請が原則となるため、あらかじめケアマネジャーや市区町村の介護保険担当窓口に相談しましょう。
担当課：各市区町村の介護保険担当窓口
公式サイト：福祉用具・住宅改修の概要
【全国】みらいエコ住宅2026事業
2026年に利用できる国の補助制度として「みらいエコ住宅2026事業」があります。一定の省エネ改修とあわせてキッチンをリフォームする場合、ビルトイン食器洗機、掃除しやすいレンジフード、ビルトイン自動調理対応コンロ、節湯水栓などが補助対象になる可能性があります。
キッチンに関連する主な補助額は、以下のとおりです。
| 対象となる設備・工事 | 補助額 |
| ビルトイン食器洗機 | 3万円／戸 |
| 掃除しやすいレンジフード | 1万5,600円／戸 |
| ビルトイン自動調理対応コンロ | 1万8,000円／戸 |
| キッチンセットの交換を伴う対面化改修 | 10万6,800円／戸 |
補助上限額は、住宅の新築時期や実施する省エネ改修の内容に応じて、1戸あたり40万～100万円です。
対象となる住宅と必要な工事
補助対象となる住宅と工事の主な条件は、以下のとおりです。
- 原則として2016年12月31日以前に新築された既存住宅である
- 外気に面する窓やドアがある居室を「トリガールーム」として選ぶ
- トリガールームで、住宅の新築時期や目指す省エネ基準に応じた工事を行う
- 1回の交付申請における補助額の合計が、原則5万円以上になるように工事を組み合わせる
トリガールームには、リビングや寝室のほか、壁や建具で仕切られたキッチンも選べます。必要な工事の組み合わせは住宅の条件によって異なり、窓や躯体の断熱改修、高効率給湯器・高効率エアコンの設置などが該当します。
そのため、キッチン設備を交換するだけでは利用できません。例えば、補助額が1万8,000円のビルトイン自動調理対応コンロを単体で設置しても、原則として申請額の下限に届かないため、ほかの対象工事との組み合わせが必要です。
ただし、「給湯省エネ2026事業」や「先進的窓リノベ2026事業」など、住宅省エネ2026キャンペーンを構成するほかの事業で交付決定を受けている場合、みらいエコ住宅2026事業の申請額の下限は2万円になります。
キッチンの小窓を断熱する場合の注意点
キッチンに外気に面する窓があり、壁や建具で仕切られた居室であれば、条件に応じて「トリガールーム」として選定できる場合があります。ただし、窓を1カ所だけ交換すれば必ず対象になるわけではありません。トリガールームでは、所定の開口部の断熱改修に加え、工事パターンに応じた躯体の断熱改修などが必要です。
例えば、キッチンに窓が複数ある場合、一部の窓だけの改修では要件を満たさないことがあります。開口部の大きさや性能、壁・床・天井の改修範囲も関係するため、契約前に登録事業者へ対象工事の組み合わせを確認しましょう。
※参考：みらいエコ住宅2026事業.「対象要件の詳細（リフォーム）」.https://mirai-eco2026.mlit.go.jp/reform/,（参照2026-10-27）.
施主支給の設備は補助対象になる？
通販などで購入した食洗機や水栓を持ち込み、施工業者へ取り付けだけを依頼する「施主支給」は、補助制度の対象外になる場合があります。機器本体の購入方法や施工契約の条件は、申請前に確認してください。なお、複数の登録事業者へ工事を分けて発注する「分離発注」は、施主支給とは異なり、所定の手続きが用意されています。
※参考：みらいエコ住宅2026事業.「資料ダウンロード／分離発注の取り扱いについて」.https://mirai-eco2026.mlit.go.jp/document-download/,（参照2026-10-27）.
申請時の注意点
申請時には、次の点に注意しましょう。
- あらかじめ登録された「みらいエコ住宅事業者」へ工事を依頼する
- 補助金の申請手続きは登録事業者が行う
- 補助対象となる工事箇所の写真を工事前後に撮影する
- 同じ設備や工事について、国のほかの補助制度と重複申請しない
- 予算上限に達する前に余裕を持って申請する
「キッチンセットの交換を伴う対面化改修」の補助を受ける場合、同じキッチンセットに設置する掃除しやすいレンジフードとビルトイン自動調理対応コンロの補助は重複して受けられません。
また、工事前の写真を撮り忘れると補助金を受けられないため、必ず着工前に撮影しておきましょう。
交付申請期限は遅くとも2026年12月31日までですが、予算上限に達した場合は早期に受付を終了します。補助金を利用する場合は、工事内容を検討する段階で登録事業者に相談することが大切です。
担当：みらいエコ住宅2026事業事務局
公式サイト：みらいエコ住宅2026事業
【自治体限定】キッチンリフォームの補助金
都道府県や市区町村が、独自の補助金・助成金制度を設けている場合があります。対象者や対象工事、補助額、申請期間は自治体によって異なるため、お住まいの自治体の公式サイトや担当窓口で確認しましょう。
多くの制度では、工事の契約や着工前に申請する必要があります。お住まいの地域にどのような補助金があるかは、住宅設備協同組合の補助金専用お問い合わせフォームからもお問い合わせいただけます。
補助内容：介護保険料の区分や工事内容に応じて、対象工事費の40～90％を給付
キッチン関連の補助対象：流しの取り替え、IHクッキングヒーターの設置、卓上型IHクッキングヒーターの購入など
高齢者が住み慣れた自宅で自立して安全に暮らせるように、介護予防・自立支援の観点から改修が必要と認められた場合、千代田区が工事費用の一部を給付しています。
流し・洗面台の取り替えは15万6,000円、IHクッキングヒーターの設置は20万円が給付対象工事費の上限です。IHクッキングヒーターについては、認知症などにより火災予防が必要な方が対象となります。
対象者は、65歳以上の千代田区民で、日常生活の動作などに困難があり、区の調査によって改修が必要と認められた方です。設備や工事ごとに利用条件が異なるため、工事前に区の担当窓口へ相談する必要があります。
担当課：千代田区保健福祉部高齢介護課介護事業指定係
公式サイト：高齢者福祉住環境整備
補助内容：空き家の機能回復や設備改善に必要な改修工事費の一部を補助
補助条件：築20年以上、空き家の期間が6か月以上または空き家バンクに登録されている、台所・浴室・便所のいずれかが10年以上更新されていないことなど
兵庫県では、空き家を住宅、事業所または地域交流拠点として活用するために改修する場合、改修工事費の一部を補助しています。キッチンを含む水回り設備の改修も対象になる可能性があります。
対象となる空き家は、改修後に一定の耐震性能を確保し、原則として10年以上活用する必要があります。また、県の直接補助を受けられる地域は、原則として神戸市、姫路市、尼崎市、西宮市、明石市以外の市街化区域外などに限られます。一部に例外があるため、対象地域については事前に確認が必要です。
補助額は、戸建てや共同住宅、改修後の用途などによって異なります。2026年度の申請期間は2026年4月13日から12月25日までですが、予算上限に達した場合は早期に終了します。
担当課：兵庫県まちづくり部住宅政策課住宅政策班
公式サイト： 空き家活用支援事業
国と自治体の補助金を併用するときの確認事項
国の補助金と自治体の助成金を併用できるかは、各制度の財源と交付要件によって異なります。対象工事を分ければ必ず併用できるわけではありません。同じ設備・工事に二重に補助を受けることが認められない場合もあるため、契約前に両方の事務局へ確認しましょう。
例えば、窓断熱とキッチンの内装工事を別の制度で申請する場合でも、対象工事費の区分や併用制限を確認する必要があります。見積書では工事の内容と費用を明確に分けておくと、申請時に確認しやすくなります。
住んでいる自治体の助成金を探す方法
自治体独自の支援制度は、年度によって対象工事や申請期間が変わります。住宅リフォーム推進協議会の「地方公共団体における住宅リフォームに係わる支援制度検索サイト」で候補を探し、最終的な条件は自治体の公式サイトや担当窓口で確認しましょう。
※参考：住宅リフォーム推進協議会.「地方公共団体における住宅リフォームに係わる支援制度検索サイト」.https://www.j-reform.com/reform-support/,（参照2026-10-27）.
キッチンリフォームと一緒に検討できる補助金
キッチンリフォームとあわせて給湯器や窓を改修する場合は、「給湯省エネ2026事業」や「先進的窓リノベ2026事業」を利用できる可能性があります。キッチンそのものを対象とした補助金ではありませんが、関連工事をまとめて行うことで、リフォーム全体の費用を抑えられます。
| 補助制度 | 主な対象工事・補助額 |
| 給湯省エネ2026事業 | 高効率給湯器の設置が対象です。基本額はエコキュートが7万円、ハイブリッド給湯機が10万円、エネファームが17万円です。所定の性能を満たす場合は加算があります。 |
| 先進的窓リノベ2026事業 | キッチンなどの窓に行うガラス交換、内窓設置、外窓交換などが対象です。製品の性能や窓の大きさなどに応じて、1戸あたり最大100万円が補助されます。 |
いずれも、事務局に登録された製品を使用し、登録事業者へ工事を依頼する必要があります。また、同じ設備や工事について、国のほかの補助制度と重複して補助を受けることはできません。予算上限に達すると受付が終了するため、早めに施工業者へ相談しましょう。
※参考：給湯省エネ2026事業.「TOPページ」.https://kyutou-shoene2026.meti.go.jp/,（参照2026-10-27）.
※参考：先進的窓リノベ2026事業.「TOPページ」.https://window-renovation2026.env.go.jp/,（参照2026-10-27）.
キッチン・お風呂リフォームに
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キッチンの対面化改修で補助金を受けるための条件
「みらいエコ住宅2026事業」では、キッチンセットの交換を伴う対面化改修に106,800円／戸の補助額が設定されています。ただし、改修前後の設備とレイアウトの条件を満たす必要があり、単にキッチンを新しくするだけでは対象になりません。
改修前後のレイアウトと視認性の基準
改修前は、シンク・調理台・コンロに正対した位置からリビングまたはダイニングの過半を見渡せる位置がないか、1カ所だけであることが条件です。改修後は、これら3つの設備のうち2カ所以上から、左右90度の範囲でリビングまたはダイニングの過半を見渡せる必要があります。
既存の対面キッチンから新しい対面キッチンへの交換や、既存セットの単なる移設は原則として対象外です。一方、既存キッチンとは別に対面キッチンを増設する場合には、別途定められた条件があります。
工事前後の写真と図面の準備
申請には、改修前後のシンク・調理台・コンロ・換気設備の状態が分かる写真や、リビング・ダイニングの見え方を確認できる写真が必要です。改修後は、キッチンとリビング・ダイニングの位置関係を示す平面図、設備や吊り戸棚の配置が分かる立面図も求められます。図面には寸法と縮尺を記載します。
工事前の写真は、解体すると撮り直せません。着工前に施工業者と必要な撮影箇所を確認し、申請に必要な記録を残しておきましょう。
※参考：みらいエコ住宅2026事業.「キッチンセットの交換を伴う対面化改修の対象について」.https://mirai-eco2026.mlit.go.jp/assets/doc/kitchen_taimenka.pdf,（参照2026-10-27）.
キッチンリフォームで利用できる減税制度
一定の要件を満たすキッチンリフォームでは、補助金だけでなく、所得税の控除などを受けられる可能性があります。主な制度は以下のとおりです。
| 減税制度 | キッチンに関連する主な内容 |
| 子育て対応リフォームの所得税控除 | 一定の対面式キッチンへの交換、収納設備の増設、キッチンの位置変更を伴う間取り変更などが対象になる可能性があります。 |
| 同居対応リフォームの所得税控除 | 三世代同居などに対応するため、既存のキッチンとは別に調理室を増設する工事などが対象になる可能性があります。 |
| 住宅ローン減税（増改築） | 返済期間10年以上の住宅ローンを利用して一定のリフォームを行った場合、年末のローン残高の0.7％を最大10年間、所得税などから控除できる可能性があります。 |
減税制度は、工事内容のほか、居住者や住宅、工事費などにも要件があります。また、増改築費用のローンについて住宅ローン減税を利用する場合、リフォーム促進税制による所得税控除とは併用できません。
減税を受けるための手続きは、原則として本人が行います。必要書類や申告方法について、工事前に施工業者や税務署、市区町村の担当窓口へ確認しておきましょう。
※参考：国土交通省 .「住宅をリフォームした場合に使える減税制度について」.https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/jutakukentiku_house_tk4_000251.html,（参照2026-10-27）.
所得税控除と固定資産税の申告時期
令和8年度税制改正により、リフォーム促進税制の適用期間は、所得税が2028年12月31日まで、固定資産税が2031年3月31日まで延長されています。ただし、対象となる改修内容、居住開始日、工事費用、住宅の床面積などの条件を満たす必要があります。
所得税の控除は、原則として確定申告で手続きします。固定資産税の減額措置は、工事完了後3カ月以内の申告が原則です。必要書類や期限を過ぎた場合の取り扱いは、自治体の担当窓口に確認してください。キッチンを交換するだけで、これらの減税が必ず受けられるわけではありません。
※参考：国土交通省.「リフォーム促進税制（所得税・固定資産税）について」.https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/jutakukentiku_house_tk4_000248.html,（参照2026-10-27）.
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補助金を利用できない場合はリフォームローンも検討する
キッチンリフォームで利用できる補助金が見つからない場合や、補助金だけでは費用を賄えない場合は、リフォームローンも選択肢になります。
自治体によっては、指定金融機関への融資をあっせんし、利子の一部を補給する制度を設けています。利用には金融機関の審査があり、工事着工前の申し込みが必要な場合が多いため、早めに自治体へ相談しましょう。
【自治体限定】リフォームローンの利子軽減
例えば、東京都杉並区では「住宅修築資金の融資あっせん」を実施しています。
| 項目 | 内容 |
| 支援内容 | 区が契約する金融機関への融資あっせんと利子の一部補給 |
| 対象工事 | 台所、浴室、トイレ、内装、外壁、屋根などの修繕・増築 |
| 融資限度額 | 一般融資300万円、所定の要件を満たす特別融資500万円 |
| 本人負担利率 | 一般利率1.5％、特別利率1％（2026年4月1日時点） |
| 主な所得要件 | 前年の総所得金額が100万円以上1,200万円未満 |
浴槽や湯沸器などの器具のみの交換、配管工事などは対象になりません。また、融資の可否は金融機関の審査によって決まるため、工事着工前に杉並区へ相談し、申し込む必要があります。
担当課：杉並区都市整備部住宅課管理係
公式サイト：住宅修築資金の融資あっせん
補助金が使えるキッチンリフォームの工事の種類
キッチンリフォームで補助金を利用できるかどうかは、I型やL型、アイランド型といったキッチンの形状ではなく、導入する設備や工事内容、住宅・世帯の条件などによって決まります。
システムキッチンを交換するだけでは補助対象にならない場合も多いため、利用したい制度の対象工事や申請条件を事前に確認しましょう。
システムキッチンの導入
システムキッチンとは、シンクやカウンター、収納スペースや調理器の基本セットに、食洗機や浄水器などの機能を組み込んで一体化したキッチンのことです。
キッチンのレイアウトには、壁付け型や対面型などがあります。対面型はリビング・ダイニングに向けて設置するタイプで、調理や家事をしながら部屋の中にも視線を向けることができます。
対面型には、キッチンの周囲がどの壁にも隣接していないアイランド型やキッチンの両サイドのどちらかが壁に隣接しているペニンシュラ型などがあります。
システムキッチン全体の交換が一律に補助されるわけではありませんが、次のような工事は補助対象になる可能性があります。
- ビルトイン食器洗い機や節湯水栓など、対象となる省エネ・家事負担軽減設備の設置
- 一定の要件を満たす、キッチンセットの交換を伴う対面化改修
- 高齢者の自立支援を目的とした流し台やIHクッキングヒーターの設置
- 空き家の機能回復や設備改善を目的としたキッチン改修
利用できる可能性がある制度には、「みらいエコ住宅2026事業」、東京都千代田区の「高齢者福祉住環境整備」、兵庫県の「空き家活用支援事業」などがあります。ただし、対象となる工事や設備、住宅、世帯などの条件は制度ごとに異なるため、利用を検討する際は、最新情報を詳しく確認しましょう。
こちらの記事では、システムキッチンについて詳しく解説しています。
システムキッチンとは？費用は？交換できる？ I型キッチンへのリフォーム
I型キッチンは、シンクやコンロ、調理スペースが一列に並んでいるタイプです。一般的な住宅で広く採用されています。
キッチンを壁付けにすることで、スペースが小さく限られている住宅でも導入しやすいというメリットがあります。
また、ほかのタイプのキッチンと比べて構造がシンプルなため材料費や加工費が抑えやすく、比較的リーズナブルな商品が多いです。
一方、間口を広くしすぎると、シンクとコンロの間などを横方向に移動する距離が長くなり、作業動線が悪くなる場合があります。食器棚や冷蔵庫の配置によっても動線が変わるため、キッチン全体のレイアウトを考えて設置することが大切です。
L型キッチンへのリフォーム
L型キッチンとは、キャビネットやワークトップをL字型に配置し、シンクとコンロが90度で向かい合うように設置されたキッチンです。
L型キッチンは、シンクとコンロの間を短い動線で移動しやすく、スペースを有効に活用できます。
作業スペースが広く、調理器具や食器を収納するためのスペースも確保しやすいのが特徴です。
ただし、コーナー部分が使いにくくなったり、設置するために一定の広さが必要になったりする場合があります。設置前に、冷蔵庫や食器棚を含めた動線を確認しておきましょう。
こちらの記事では、L型キッチンについて詳しく解説しています。
L型キッチンとは？費用は？収納スペースの数は？ アイランド型キッチンへのリフォーム
アイランド型キッチンは、壁から離れた場所に、島のように独立して設置されたキッチンのことです。
壁も仕切りもないアイランドキッチンは、スペースを大きく確保できるため、自由で広々とした空間が生まれます。
また、リビングやダイニングを見渡しやすく、家族とコミュニケーションを取りながら家事や料理を楽しめることもメリットです。デザイン性が高く、開放感のある空間をつくりやすい点も特徴です。
一方、設置には広いスペースが必要です。油や水が床やカウンターにはねやすいほか、調理中のにおいが部屋に広がりやすいため、レンジフードの性能や床・壁の素材なども考えて対策する必要があります。
こちらでは、より詳しくアイランド型キッチンについてご紹介しておりますので、ぜひご覧ください。
アイランドキッチンの後悔とよくある失敗事例をリフォームのプロが解説 I型・L型・アイランド型のいずれも、キッチンの形状だけで補助対象になるわけではありません。ただし、一定の省エネ改修とあわせて対象設備を設置する場合や、既存の壁付けキッチンなどを要件に合う対面キッチンへ変更する場合、自治体が定める空き家改修などに該当する場合は、補助金を利用できる可能性があります。
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IHクッキングヒーターへの交換に使える補助金
ガスコンロからIHクッキングヒーターへ交換する場合、国や自治体の補助金を利用できることがあります。ただし、IHクッキングヒーターを設置するだけで、必ず補助対象になるわけではありません。
国の補助制度では、一定の省エネ改修と組み合わせることが条件となります。また、自治体の制度では、高齢者の火災予防や自立支援、空き家の設備改善など、制度の目的に合う場合に補助を受けられる可能性があります。
ガスコンロからIHに交換する場合に補助金は使える？
ガスコンロからIHクッキングヒーターへの交換では、「みらいエコ住宅2026事業」を利用できる可能性があります。
同事業では、一定の自動温度調節機能と自動調理機能を備えたビルトイン型のIHクッキングヒーターが「ビルトイン自動調理対応コンロ」として補助対象になり、補助額は1戸あたり1万8,000円です。
ただし、IHクッキングヒーターを単体で交換するだけでは利用できません。窓や躯体の断熱改修など、住宅の省エネ性能を高める所定の工事を行う必要があります。また、事務局に登録された製品を使用し、登録事業者へ工事を依頼することも条件です。
「キッチンセットの交換を伴う対面化改修」で補助金を受ける場合、同じキッチンに設置するビルトイン自動調理対応コンロの補助を重複して受けることはできません。
また、ガスコンロからIHクッキングヒーターへ交換する際は、200Vの専用回路を設置する電気工事や、ガス管を閉栓する工事が必要になる場合があります。これらの工事費がすべて補助されるとは限らないため、見積もりの内訳と補助対象になる範囲を事前に確認しましょう。
※参考：みらいエコ住宅2026事業.「リフォーム」.https://mirai-eco2026.mlit.go.jp/reform/point4.html ,（2026-10-27）.
高齢者がIHクッキングヒーターに交換するときに使える補助金
高齢者がガスコンロからIHクッキングヒーターへ交換する場合、自治体独自の補助金・助成金を利用できることがあります。
例えば、前述でご紹介した東京都千代田区の「高齢者福祉住環境整備」では、IHクッキングヒーターの設置と、それに付帯して必要な工事について、20万円を給付対象工事費の上限として支援しています。卓上型IHクッキングヒーターの購入も、本体費用2万円を上限として対象になります。
ただし、IHクッキングヒーターについては、認知症などにより火災予防が必要な方が対象です。65歳以上であることだけでは利用できず、区による調査で支援が必要と認められる必要があります。
なお、全国共通の介護保険では、ガスコンロからIHクッキングヒーターへの交換自体は住宅改修費の支給対象ではありません。自治体が独自に設けている高齢者向けの住宅改修制度や火災予防制度を確認しましょう。
自治体の補助金は、工事や購入前の相談・申請が必要な場合が多くあります。先にIHクッキングヒーターを購入したり、交換工事を始めたりすると対象外になる可能性があるため、必ず自治体の担当窓口へ事前に相談してください。
キッチンリフォーム補助金の申請手順
1．対象制度と登録事業者を確認する
まず、住宅の築年数、希望する工事、自治体の制度を確認します。国の住宅省エネ支援制度では、事務局に登録された事業者が申請を行う仕組みです。補助対象の製品や工事を扱えるか、見積もりの段階で確認しましょう。
2．補助対象の工事内容と見積もりを確定する
設備の型番、断熱改修の範囲、申請下限額、重複申請の制限などを確認します。自治体の助成金には契約前や着工前の申請を求めるものがあるため、契約・着工の順序も制度ごとに確認してください。
3．着工前の写真・必要書類を準備する
対象設備や工事箇所の写真を、着工前に撮影します。対面化改修では設備の配置と視認性が分かる写真が重要です。図面、工事請負契約書、共同事業実施規約など、必要な書類を事業者と確認します。
4．工事・交付申請を進める
工事後は施工後の写真や納品書、性能を証明する書類などを用意し、登録事業者が交付申請を行います。交付申請の予約制度を利用できる場合もありますが、予約期間や受付期限、予算残額を確認することが大切です。
5．補助金の還元方法を確認する
補助金は原則として事業者を通じて還元されます。工事代金への充当か、後日返金かなど、還元方法と時期は契約時の取り決めを確認してください。審査や交付決定には時間がかかる場合があるため、補助金の受領前提で資金計画を組み過ぎないことも大切です。
※参考：みらいエコ住宅2026事業.「資料ダウンロード」.https://mirai-eco2026.mlit.go.jp/document-download/,（参照2026-10-27）.
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キッチンリフォーム補助金に関するよくある質問
ここでは、キッチンリフォームで利用できる補助金についてよくある質問をご紹介します。
キッチンリフォームの補助金を使うといくら安くなる？
補助金を利用すると、制度ごとに定められた補助率や補助額に応じて、キッチンリフォームにかかる費用を抑えられます。
例えば、東京都渋谷区の「住宅簡易改修支援事業」では、台所などの設備器具を取り替える工事も対象となり、消費税を除く工事費用の20％が助成されます。
ただし、助成限度額は10万円です。また、消費税を除く工事費用が5万円以上であることや、渋谷区が協定を結んだ区内施工事業者が工事を行うことなどの条件があります。
キッチンリフォーム工事に20万円（税抜）の場合、助成額は4万円です。
工事費が50万円（税抜）であれば助成額は上限の10万円となり、50万円を超えても助成額は最大10万円です。
補助率や補助上限額、最低工事費、対象設備などは制度によって異なります。工事費の一定割合が助成される制度だけでなく、対象となる設備や工事ごとに補助額が定められている制度もあるため、事前に利用条件を確認しましょう。
※参考：渋谷区.「住宅簡易改修支援事業」.https://www.city.shibuya.tokyo.jp/kankyo/kenchiku/kenchiku-yushi/zyutakukanikaishusien.html ,（2026-10-27）.
どの工事業者に頼めば助成金が使える？
リフォームで使える補助金には、制度によって工事業者に関する条件が異なります。主なケースは次の3つです。
1.自治体などが指定・登録した業者に依頼する
自治体などが指定・登録した業者による工事のみが対象となり、申請者が自由に業者を選べない場合があります。
2.同じ自治体内に主たる営業所がある業者の中から申請者が選ぶ
自治体内に本店や営業所がある業者への依頼が条件となっている場合があります。対象業者のリストが設けられている場合はその中から選ぶ形式です。
3. 申請者が自由に選定できる
工事業者について地域や登録などの条件が設けられていない場合は、申請者が自由に業者を選べます。
いずれの場合も、条件を満たさない業者と契約すると補助金を利用できない可能性があります。契約前に、制度の公式サイトや自治体の担当窓口で工事業者の要件を確認しましょう。
自分の住んでいる地域で補助金が使えるか知りたい
市役所や区役所の窓口や電話で問い合わせるほか自治体の公式サイトや住宅リフォームの支援制度を検索できるポータルサイトなどでも確認できます。
マンションのキッチンリフォームでも補助金を使える？
分譲マンションでも、住宅や工事が制度の条件を満たせば補助対象になる可能性があります。ただし、キッチンの移動や対面化改修には、給排水管の勾配、共用部分の取り扱い、管理規約などの制約があります。工事を計画する前に管理組合と施工業者へ確認しましょう。
内窓の設置なども、対象製品や工事条件に加えて管理規約上の取り扱いを確認する必要があります。賃貸住宅では、所有者の承諾や申請主体に関する条件も確認してください。
補助金は工事代金からいつ差し引かれる？
国の住宅省エネ支援制度では、補助金が登録事業者を通じて利用者へ還元される仕組みです。工事代金への充当や後日返金など、実際の精算方法は事業者との取り決めによって異なります。契約前に、還元方法、時期、申請が認められなかった場合の扱いを確認しましょう。
キッチンリフォーム補助金まとめ
キッチンのリフォームは、キッチンの形や種類によって工事費用や工期が変わり、工事内容や導入する設備、住宅・世帯の条件などによって補助金の対象になるかどうかが決まります。ご自宅で現在使われているキッチンに必要な機能や、どのようなキッチンにしたいかを事前にまとめておくことが重要です。
また、少しでも費用を抑えるために国や自治体が設けている補助制度を上手に活用し、理想的なキッチンのリフォームを実現しましょう。
